サウジアラビアが、イエメンの親イラン武装組織フーシ派に対し、中国製の弾道ミサイルを初めて実戦で使用した可能性を示す痕跡が見つかった。事実と確認されれば、サウジアラビアがフーシ派との紛争で弾道ミサイルを使用した初の事例となる可能性がある。




米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は16日（現地時間）、イエメン当局者や兵器の専門家の話として、イエメンで見つかったミサイルの残骸は中国製の東風15（DF－15）系の弾道ミサイルとみられると報じた。


SNSで広まった動画には、イエメンの住民たちがミサイルの胴体の周りに集まり、携帯電話のライトで翼やモーター、シリアル番号などを確かめる様子が映っている。胴体の側面には「DF－15A」の文字がはっきりと記されていた。

専門家らは、残骸で確認された固定式の翼と駆動モーターの形状が、中国メディアが公開した訓練映像に映る弾道ミサイルと一致すると分析した。

DF－15Aは中国が開発した短距離の固体燃料弾道ミサイルで、射程は約965キロに達するとされる。

フーシ派の関係者とイエメン政府の当局者は、いずれもサウジアラビアがこのミサイルを発射したと主張している。サウジアラビア政府の当局者も「フーシ派はDF－15ミサイルを保有していない」と述べ、サウジアラビア側が発射した可能性を示唆した。

ただし、これまでに見つかったのはミサイルの胴体だけだ。弾頭は飛行中に分離してさらに遠くまで飛ぶため、実際にどこに着弾したかは確認されていない。

WSJは、今回の発射が事実と確認されれば、サウジアラビアが長年続くフーシ派との衝突で初めて弾道ミサイルを使用した事例になると伝えた。

中国による中東への武器販売も、再び注目を集める可能性がある。米国は以前からサウジアラビアが中国製の弾道ミサイルを導入したと疑ってきたが、実際に運用したことを示す具体的な事例は少なかった。

ロンドンの国際戦略研究所（IISS）のサーシャ・ブルフマン研究員は、「サウジアラビアは戦略的な均衡を保つため、これまで見せてこなかったカードを切ったようだ」と分析した。

今回、ミサイルを使用した可能性が浮上したのは、中東で軍事衝突が拡大し、サウジアラビアの経済やエネルギー輸送網への圧力が強まるなかでのことだった。

米国とイランの衝突の余波で、ホルムズ海峡が数カ月にわたり事実上封鎖される一方、フーシ派は最近、域内の原油輸出の主要な通り道であるバブ・エル・マンデブ海峡周辺で影響力を強めてきた。

さらに先週には、サウジアラビアの主要な石油パイプラインがドローン攻撃を受け、稼働を停止する出来事も起きた。

今回の弾道ミサイルの使用は、フーシ派だけでなくイランにも向けた警告ではないかとの見方もある。DF－15Aの最大射程を考えると、サウジアラビアからイラン南部の沿岸部まで攻撃範囲に入る可能性があるためだ。

ただし、弾道ミサイルをめぐる軍事的緊張がイランとの直接衝突に発展した場合、サウジアラビアにとっても相当な負担になり得るとの見方が出ている。

米シンクタンク、外交政策研究所（FPRI）のサム・レア研究員は、「イランとの間で弾道ミサイルを使った衝突が始まれば、サウジアラビアのミサイル関連インフラ全体が危険にさらされる可能性がある」と指摘した。

一方、フーシ派はSNSに投稿した声明で、サウジアラビアがF－15戦闘機を投入し、過去24時間にイエメン西部を40回空爆したと主張した。

フーシ派はまた、イエメン北東部のマリブ州上空で、自ら製造した地対空ミサイルを使い、サウジアラビアのF－15戦闘機を撃墜したと主張した。