中国の半導体企業CXMTが生産したDDR5とLPDDR5X基盤のDRAM製品。[写真 CXMT]
韓国半導体産業協会によると、韓中のメモリー半導体技術格差はHBMが3年、DRAMが2年、NAND型フラッシュが1年に縮まった。数年前には5年以上と評価されていた格差が、メモリー工程上事実上「1世代」以下に減ったという意味だ。
これは実体にもあらわれている。中国長鑫存儲技術(CXMT)は最近アリババ子会社のTヘッドなどファブレス(半導体設計業者)とともに第5世代HBMである「HBM3E」をテスト中で、早ければ来年からこれを搭載したIT製品を発売する予定だ。HBM3Eはサムスン電子、SKハイニックス、マイクロンが生産するHBM4よりわずか1世代差の製品だ。
漢陽(ハニャン)大学中国学科のペク・ソイン教授は、「中国の半導体技術追撃速度は既存の常識を跳び超えている。1年を事実上2~3年のように活用する形。政府の支援と巨大な内需市場、研究生態系がかみ合って技術蓄積が急速に加速化している」と指摘した。
中国のHBM追撃が脅威な点は、米国の制裁を迂回して成し遂げたためだ。先端HBM製造には微細回路を刻む極端紫外線(EUV)露光装置が必須だが、対中輸出規制により中国はEUV装備を持ち込むことができなかった。
これに対し中国は半導体を積み上げて付ける「後工程(先端パッケージング)」と「異種結合」に突破口を探した。台湾デジタイムズによると、CXMTは中国長江存儲科技(YMTC)が保有する3D NAND型フラッシュメモリーの接合方式である「エクスタッキング」技術を自社HBM設計に導入した。ウエハー2枚を接合して回路間の距離を狭める方式で、EUVがなくても帯域幅を広げ発熱を低くする方法だ。
ここにXMC(ウエハーパッケージング)、TFME(組み立て・検査)など主要後工程企業が分業体制を稼動し「HBM連合軍」を構成した。ファーウェイもやはりメモリーを積み上げる代わりに半分にたたむ「ロジックフォールディング」方式で2031年までにEUVを使わずに1.4ナノ級工程を完成するという目標を提示した。フィナンシャル・タイムズは「中国企業が米国の規制にもメモリー分野で技術成長を遂げられる理由」と分析した。
サムスン電子とSKハイニックスが高収益先端製品であるHBMとサーバー用メモリーに生産能力を集中したのも逆説的に機会になったという分析が出ている。汎用メモリー市場で現金を手にした中国企業がこの資金を次世代設備増設とHBM研究開発に再投資する「好循環サイクル」を稼動し始めたためだ。
世界のPCとスマートフォンに使われるDDR5などの汎用DRAMの品薄現象が深まり、1-3月期の汎用DRAM価格は前四半期比98%急騰した。ここに食い込んだCXMTとYMTCは汎用市場シェアを急速に拡大した。市場調査会社カウンターポイントリサーチによると、4-6月期に世界のDRAM市場でCXMTのシェアは10%となり、前年の4%から2倍以上上昇し、サムスン電子の38%、SKハイニックスの25%、マイクロンの24%に次いで4位に上がった。YMTCのNAND型フラッシュのシェアもやはり9%から14%に上昇した。YMTCは先月末の企業公開(IPO)準備会議で、投資家に「2027年までにサムスン電子とSKハイニックスを抜いて世界のNAND型フラッシュ市場1位を占めたい」と明らかにしたりもした。
CXMTの上半期売り上げは1503億1000万元(約3兆4383億円)で、前年同期比873.6%急増した。特に売り上げの64%に当たる958億元を中国本土以外で稼いだ。すでに世界的供給網に深く浸透したという意味だ。昨年上半期に23億3000万元の損失を記録した純損益も776億500万元の大規模黒字に戻った。
収益性も独歩的だ。CXMTの4-6月期の営業利益率は82%でSKハイニックスの76%、サムスン電子半導体部門の70%を超えた。過去のような無理な薄利多売ではないとの話だ。過去に損失を甘受して半導体を生産した中国企業が最近半導体スーパーサイクルを迎え10年ぶりに赤字のレッテルをはがし研究開発に向けた実弾を確保したという分析が出ている。嘉泉(カチョン)大学半導体学部のキム・ヨンソク碩座教授は、「米国の先端チップと装備輸出規制に対抗して中国企業は核心部品迂回調達と独自技術開発で反撃している。国内市場と現金力を同時に確保した中国のHBM追撃に対応し韓国の半導体業界も戦列を再整備しなければならない」と強調した。
さらに大きな脅威はこれからだ。最近上海証券市場上場で13兆ウォンを超える資金を追加確保したCXMTは、合肥と上海の生産基地拡張にスピードを出している。ウォール・ストリート・ジャーナルなどによると、アップルは中国向け輸出製品にCXMTのメモリーを搭載するために性能テストを進めたという。CXMTは米国防総省を相手に「中国軍事会社指定取り消し請求訴訟」を提起し世界的供給網への進入障壁突破を目指している。
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