世界最大の原油輸出国サウジアラビアの輸送路が、各方面で制約を受けつつある。東のホルムズ海峡はイランに封鎖され、西の紅海の航路では、親イラン勢力であるイエメンの反政府武装組織フーシ派が圧力をかけている。こうした中、陸上の迂回路となる石油パイプラインまでもが、親イラン民兵組織が活動するイラクからのドローン攻撃を受け、稼働を停止した。




サウジ外務省は12日（現地時間）、国営SPA通信を通じて「イラクから発射された複数のドローンが東西パイプラインを攻撃し、被害が発生した」と明らかにした。前日にはエネルギー省が「パイプラインが繰り返し攻撃を受けたため、予防措置として稼働を停止した」と発表していた。


東西パイプラインは、サウジ東部の油田地帯から西の紅海沿岸にあるヤンブー港までを結ぶ、全長約1201キロの原油輸送路だ。サウジはイラン戦争の勃発後、ホルムズ海峡を通らずに原油を輸送するための主要な迂回路として、このパイプラインを活用してきた。

パイプラインの終着地がある紅海も安全ではない。フーシ派は10日に紅海沿岸の港湾都市モカを掌握したのに続き、11日にはバブ・エル・マンデブ海峡の中央に位置するペリム島にまで進出した。フーシ派は13日にも、サウジのナジュラン地域にある軍事基地をドローンとミサイルで攻撃したと主張した。

しかし、原油輸送路を守らなければならないサウジも、直ちに軍事対応に踏み切るのは難しい状況にある。サウジのムハンマド・ビン・サルマン皇太子は10日、米国のドナルド・トランプ大統領に2度電話し、米軍によるフーシ派への直接攻撃を要請したものの、断られたとされる。トランプ大統領は12日にも「フーシ派から連絡があったが、彼らはわれわれとは戦いたがっていない」と述べ、介入しない意向を示した。伝統的な友好国であるアラブ首長国連邦（UAE）も、12日にインドのニューデリーで開かれたBRICS首脳会議でイランと協議するなど、サウジとの路線の違いを示している。