9・11テロ当時、有毒物質にさらされた米国人生存者のがん発症が増加したことが確認された。

関連する医療費支援を受ける患者数が最近5年間で約3倍に増えたことが分かった。


米紙ワシントン・ポスト（WP）は「世界貿易センター（WTC）健康プログラム」の統計を分析した結果、がん治療支援を受ける9・11生存者が2021年6月の8870人から2026年の2万7300人へと急増したことが分かったと9日（現地時間）、報じた。


今年6月現在、同プログラムに登録されている生存者約5万4000人のうち約半数ががん治療支援を受けている。5年前の割合は35％だった。

WTC健康プログラムは、9・11当時、WTC付近で有害物質にさらされた生存者、救助隊員、復旧作業員、住民らを支援するため、米連邦政府が運営する医療支援プログラムだ。

ニューヨーク大学（NYU）が実施した別の研究でも、2019年から2024年までの9・11生存者の医療支援件数は約2．5倍に増えたことが分かった。

WTC健康プログラムのデータが9・11とがん発症の因果関係を直接示しているわけではない。生存者が自発的にプログラムに登録して参加するという特性があり、生存者の高齢化に伴い、自然にがん患者の割合が増加する側面もある。

専門家は、9・11当時にWTCの建物が崩壊した際、周辺地域に広がった各種発がん性物質や有毒な残留物が人体に悪影響を及ぼした可能性があると分析した。