美術ビエンナーレは、19世紀の帝国主義時代の産物だ。1851年のロンドン万国博覧会、エッフェル塔が公開された1889年のパリ万国博覧会が大成功を収めると、これに刺激を受けたイタリアが1895年にベネチア・ビエンナーレを創設した。グローバル化が本格化した1990年代は、ビエンナーレの全盛期だった。世界がより身近になるにつれ、地球規模の問題について美術を通じて発言する場として、またグローバル化に取り残された地域を活性化する手段として、ビエンナーレが次々と誕生した。

今年で16回目を迎える光州（クァンジュ）ビエンナーレも、1995年にこうした流れの中で生まれた。金泳三（キム・ヨンサム）政権は、「芸術の街」という光州のイメージにふさわしい形で、この地の傷を文化を通じて癒やしたいと考えた。巨額の国費を投じ、ハラルド・ゼーマンのような世界的なキュレーターに展覧会の企画を委ねた。光州の歴史的な傷と、それに美術を通じて向き合う試みは、ほどなく世界の美術界の注目を集めたという。現在、世界ビエンナーレ財団（biennialfoundation.org）に登録されているビエンナーレとトリエンナーレは計305に上る。ある美術評論家は「光州ビエンナーレは20位以内に定着しており、5位以内にも入り得ると評価されている」と語った。


しかし、近年の光州ビエンナーレの地位は、かつてほど高くない。観客数が大幅に減った。世界的にビエンナーレが下火になる一方、美術市場が活況を呈していることも一因だという。「公平性」の論理が持ち込まれ、ビエンナーレの要となる芸術監督を今後は公募で選ぶことになった点も、美術界に懸念を広げている。


追い打ちをかけるように、今年の光州ビエンナーレは、当初参加を予定していた中国の作家たちが参加を取りやめた状態で開催され、汚点を残すことになった。ビエンナーレ側は、台湾の作家たちが出展するパビリオン（特別館）の名称を「台湾館（Taiwan Pavilion）」ではなく「NTMoFA（国立台湾美術館）」に変更しようとした。しかし、台湾だけでなく韓国の芸術界からも反対を受け、名称を台湾館に戻したところ、今度は中国側が反発した。中国は文化・スポーツ行事でも「一つの中国」原則を掲げてきた。「台湾は独立国ではなく中国の一部」であるため、台湾名義での参加は認められないという立場だ。そのため台湾は、2003年からベネチア・ビエンナーレに国別パビリオンとして参加できずにいる。光州ビエンナーレ財団は、こうした事情を本当に知らなかったのだろうか。それとも、知りながらこのような騒動を自ら招いたのだろうか。いずれにせよ、運営が未熟であることに変わりはないだろう。

シン・ジュンボン／論説委員