朝米首脳会談の可能性がまた浮上している。トランプ大統領は先月半ば以降、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長との関係を強調しながら会談開催の希望を表している。8月17日には「トゥルース・ソーシャル」に金正恩委員長が自分に親しげに電話をかけている合成写真を投稿し、8月24日にはシンガポールと板門店（パンムンジョム）で会談した際に金正恩委員長と共に撮影した写真3枚を投稿した。その間にあって決裂に終わった2019年2月のハノイ会談の写真を外した点も、金正恩委員長と会おうとする強い意志の表れと解釈される。さらにトランプ大統領は韓米合同軍事演習を突然縮小した際、その理由として金正恩委員長との「非常に良好な関係（very good relationship）」を挙げた。

意図的に無視するふりをしているが、北朝鮮にとってトランプ大統領のこれほど積極的な接近は非常に魅力的な話であるはずだ。金与正（キム・ヨジョン）労働党総務部長は先月19日の談話で米国の対話提案について知らないとしながらも、「両首脳の関係は依然として立派だ」とあえて付け加えた。いつ朝米首脳会談が開かれてもおかしくない状況だ。韓国の国家情報院も1日、朝米首脳会談はいつでも可能との評価を国会に報告した。


◆広がる韓米の隔たり


いま重要な質問は、朝米首脳会談が開かれるかどうかではなく、我々にとってどのような意味を持つ会談になるかということだ。朝米首脳会談が韓国の利害関係を反映するという保証はない。むしろ米国と北朝鮮の交渉過程で韓国の国益が後回しにされるという懸念もある。米国が北朝鮮から受ける脅威と、韓国が直面している北朝鮮の脅威は、必ずしも一致するわけではないからだ。毎年行われる韓米合同軍事演習さえも対北朝鮮融和ジェスチャーの手段にしてしまうトランプ大統領のスタイルや、韓国を「敵対的な二つの国家」と明確に位置づけた金正恩委員長の対南政策はこうした懸念をさらに深めている。

同盟は戦争を防ぐためだけに必要なのではなく、平和を実現するうえではるかに本質的な価値を持つ。韓米同盟が強固であるほど米国は北朝鮮との交渉で韓国の利益を軽視しにくくなり、北朝鮮も韓国の立場を勝手に排除するのが難しくなる。李在明（イ・ジェミョン）大統領は光復節の祝辞で「北側の呼応を引き出し、安定した韓半島（朝鮮半島）をつくる」と強調したが、残念ながら我々だけでは北朝鮮の呼応はおろか、対話のテーブルにさえ引き出せないのが今日の現実だ。文在寅（ムン・ジェイン）政権時代の「韓半島運転者論」から脱して、韓国は「ペースメーカー」にすぎず「ピースメーカー」は米国だと規定したのも、こうした現実認識の結果だろう。

ところが現在の韓米同盟は、米国が北朝鮮との関係についてあらゆることを率直に協議し、韓国の国益を十分に反映できるほど強固には見えない。今後、朝米間の対話が再開された場合、「我々の安全保障態勢が緩んだり韓国が蚊帳の外に置かれたりすることがないようにすることも注意すべき点の一つ」という魏聖洛（ウィ・ソンラク）国家安保室長の発言は極めて妥当だが、その一方で米国との関係が不安定であることを認めた言葉のようにも聞こえる。今年7月に康京和（カン・ギョンファ）駐米韓国大使が一時帰国したのも異例だったが、「同盟であっても国家間に懸案が生じるのは避けられず、ない方がおかしい」という青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）の背景説明はさらに異例だった。

それだけではない。青瓦台は康大使が「現場で感じたいくつかのことを紹介した」とも説明した。実際、最近の韓米間では対北朝鮮情報の共有をはじめ、通商、対米投資、原子力協力、非武装地帯（DMZ）立ち入りと国連軍司令部の組織改編、イラン戦争などをめぐり、相当な意見の隔たりが表れている。鄭東泳（チョン・ドンヨン）統一部長官による「亀城（クソン）核施設」発言をめぐる問題は、韓国側の意図と、それを見つめる米国側の認識との間に大きな隔たりが存在することを示した象徴的な事例だ。韓国側は公開資料に基づくものだという立場だが、米国は「情報漏洩」と判断した。強固な韓米同盟を掲げながら、同じ事案を見る視点そのものが異なっていた。事実関係についての最終的な判断は別として、韓米間の対北朝鮮情報の管理と共有をめぐり信頼に疑問が生じたという事実そのものが深刻な問題だ。

米国は同盟国であると同時に南北関係の当事者でもある韓国に対し、対北朝鮮情報の共有制限措置まで講じた。さらに大きな問題は、制限措置が撤回されるどころか、いまだに「見解の違い」すら解消できていない事実だ。大使が自ら帰国して米国の「感じ方」を伝えなければならないほどだとすれば、ソウルとワシントンの間には決して軽視できない大きな隔たりが存在するということだ。


【韓半島平和ウォッチ】水面上に浮上した朝米対話…米国の韓国スルーから防ぐべき（2）