「いつ決壊するか分からない危険な氷河湖が、ほかにも47カ所ある」

2日午後（現地時間）、ネパールのカトマンズにある国際統合山岳開発センター（ICIMOD）で取材に応じたリモートセンシング分析官のスダン・ビカシ・マハルジャン氏は、今回のネパール大洪水と同様の事態が再び発生する可能性があると警告した。ICIMODは、中国、インド、ネパール、パキスタンなど、ヒマラヤ地域の8カ国が参加する政府間機関だ。今回の洪水の原因分析で中心的な役割を果たしている機関とされる。


スダン分析官は、「これまでの洪水は、氷河の内部に湖が急速に形成され、その水が氷河内部の水路を通って突然流出することで発生していた。しかし、今回の洪水の主な原因は岩盤と氷だ」と説明した。さらに、「標高約5200メートル地点から3700メートル地点まで、幅2キロ規模の岩盤と氷の塊が崩れ落ち、下方の氷河に落下した」とし、「その過程で、膨大な量の水と土砂が流出した」と述べた。


ICIMODは、気候変動が今回の洪水に影響を及ぼした可能性に注目している。今年3月には、ヒンドゥークシュ・ヒマラヤ地域の氷河が失われる速度が、2000年以降、2倍に加速したと発表している。スダン分析官は、「岩石の内部には多くの氷が含まれており、気候変動によってその氷が溶けることもある」としたうえで、「本来なら氷点下に保たれるはずの場所で気温が零度を上回るなど、気温の変化が氷河や岩石の不安定化に影響を及ぼした可能性がある」と述べた。

今後、同様の災害が再び発生する可能性については、「現在、危険な氷河湖が47カ所あり、その事実をネパール政府に伝えてきた」とし、「被害が予想される地域の住民が安全な場所へ避難できるよう、対策を講じなければならない」と強調した。

米国の非営利気候研究団体バークレー・アースも同日、気候変動が氷河や岩盤の崩落を引き起こす直接的なきっかけとなったかどうかは断定できないものの、崩落の危険性を高めてきたことは明らかだとの見方を示した。同団体によると、氷河と岩盤の崩落が発生した標高5200メートルの高地の夏季（6～8月）の平均気温は、1940年代初頭には0.5度前後にとどまっていたが、2020年代に入ってからは3～3.6度まで上昇した。世界の平均気温が産業化以前に比べて1.4～1.5度上昇しているのと比較しても、この高地の気温上昇は著しい。ロバート・ローデ主任科学者は、「ネパールの氷河は数十年にわたり、徐々に薄く、弱くなってきたのだろう」とし、「そしてついに、観測史上最も暑い年の一つだったその年の、最も暑い1週間に崩壊してしまった」と述べた。

ネパールのバレンドラ・シャハ首相も同日、ソーシャルメディア（SNS）を通じて、「今回の災害の原因が気候変動にあることに疑いの余地はない」とし、「気候変動は世界全体がともにつくり出した結果である以上、災害への対応もまた、世界全体が共同で負うべき責任だ」と強調した。ネパール政府は、温室効果ガス排出国に対し、気候災害への補償を正式に要求した。国際社会に補償を請求する公式書簡も送付した。

26日にネパールと中国の国境地帯で発生した洪水により、2日までに1130人が死亡した。行方不明者は、ネパール側で3916人（うち外国人590人）、中国側で546人（うち外国人261人）に上り、合わせて4462人となっている。行方不明となった韓国人9人を捜索するため、44人で構成された韓国政府の海外緊急救援隊（KDRT）は同日午前、ネパールの首都カトマンズに到着した。先に入国していた迅速対応チームと合流した後、ネパール当局と協力し、韓国人が行方不明となった地域を中心に捜索・救助活動を行う。