ネパールで大洪水の被害復旧と救助・捜索作業が続く中、ドローンが遺体収容から食料や医薬品の輸送、行方不明者の捜索まで幅広く活用され、災害対応の核心的な手段に浮上している。

1日（現地時間）、カトマンズ・ポストによると、先月31日、ネパールのダディン州ベニガートでは、救助隊が接近しにくい地域にあった遺体7体をドローンで運ぶ作業が行われた。


空輸技術責任者兼ドローン操縦士のミラン・パンデイ氏は、治安部隊の監督の下、ベニガート3からベニガート5まで遺体7体を空輸したとし、人が近づくことさえ容易ではない場所だったと説明した。


現場のドローンチームはネパール警察と軍、武装警察など8人で構成された。

チームが使用する「DJIフライカート100」は最大85キロの貨物を積載でき、最大4キロの距離まで運用できる。

ドローンは食料や医薬品など緊急救援物資を届けるのにも活用されている。

先月31日、ヌワコット州デビガート3村では、人工知能（AI）ドローンが拡声器を通じて住民に水や食料、医薬品が必要かどうかを尋ね、必要な物資を把握した。

孤立した住民は連絡先や住所を看板や泥の上に書き、ドローンと意思疎通することもあった。

道路や橋が破壊され、外部からのアクセスが途絶えた地域で、ドローンが事実上、救援要請と物資の伝達をつなぐ窓口の役割を果たしているということだ。

パンデイ氏は3日間で、食料を含め少なくとも1．5トンの緊急物資を被災地域に届けたと明らかにした。

ドローンを利用してヌワコット州デビガートにある4階建ての学校の屋上に食料や各種救援物資を投下したケースもあった。

行方不明者の捜索にもドローンが投入されている。

特に熱画像カメラを搭載したドローンは、生存者の体温や動きを感知できるため、救助隊が直接近づくことが難しい、または危険な地域の捜索に活用されている。

韓国人を含む数十人の作業員が孤立していると推定される水力発電所「アッパートリシュリ－1」トンネル内部にもドローンが投入された。

ドローン操縦士のアダルシャ・ブサル氏は、トンネル内部が水と石でいっぱいになっており、人が直接入るには非常に危険な状況だったと説明した。

ただ、ドローンを利用したトンネル内部の捜索では、生存者の痕跡は見つからなかったという。

ネパールでドローンが大規模災害への対応に本格的に投入されたのは、2015年のマグニチュード（M）7．8の大地震からだ。

当時、国際捜索・救助チームは生存者の捜索や被害状況の把握、復旧支援などのためにドローンを活用した。

ネパールは地震や洪水、土砂崩れ、山岳災害などに繰り返し見舞われる国であるだけに、現地のドローン技術の発展が今後、災害対応体系を大きく変える可能性があるとの見方も出ている。

パンデイ氏は、ドローン技術の発展が地震や洪水、土砂崩れなど大規模災害への対応方法に重大な変化をもたらす可能性があると強調した。