米軍が1日（現地時間）、イランを再び攻撃した。米軍が先月30日、イランの機雷敷設用ロケット発射台を攻撃したことに対し、イランがヨルダンの米軍基地を攻撃したため、再び報復に出たものだ。




ドナルド・トランプ米大統領は攻撃開始命令を出した直後、「（米国の）正当な攻撃に報復すれば、はるかに強力で高いレベルの攻撃を再び受けることになる」と警告した。トランプ大統領の警告にもかかわらず、イランは中東内の米軍施設を狙った「決定的作戦」を電撃的に開始したと明らかにし、対抗した。


対イラン軍事作戦を統括する米中央軍（CENTCOM）はこの日、X（旧ツイッター）に「米東部時間正午をもってイスラム革命防衛隊（IRGC）の標的に対する攻撃を開始した」とし「IRGCがホルムズ海峡の民間船舶とこの地域に配備された米軍兵士に対する攻撃を試みたことを受けた措置」と明らかにした。

中央軍は正確な攻撃対象を明らかにしなかったが、イラン国営IRIBは、イラン南部の主要港があるバンダルアバスやホルムズ海峡のゲシュム島などで爆発音が聞こえたと伝えた。また、イラン南東部ジーロフトの民間空港も攻撃対象になったと主張した。先月30日から再開された米国の軍事攻撃は、7月24日にトランプ大統領の指示で米軍のイランに対する軍事攻撃が中断されて以来、約1カ月ぶりとなる。

トランプ大統領はこの日、攻撃開始直後にソーシャルメディア（SNS）に投稿した文章で、米軍がイランに対して標的空爆を行ったのは、イランの弾道ミサイル攻撃に対応した「正当な措置」だと主張し、「（標的空爆で）多くのレーダー施設」を攻撃したと明らかにした。そのうえで「もし破綻国家であるイランがこの非常に正当な攻撃に報復するなら、彼らははるかに強力で高いレベルの攻撃を再び受けることになる」と強調した。続いて「最大の攻撃はまだ待機中で、その攻撃が終わればイランはほぼ跡形もなくなるだろう」と付け加えた。

トランプ大統領は「最大の攻撃」の具体的な方法については言及しなかった。ただ、前日にホワイトハウスで記者団との質疑応答中、「核兵器を使う案は排除するのか」との質問を受け、「排除する。その理由がない」と答えている。

トランプ大統領は代わりに「先週、中東に到着した新型空母ジョージ・ワシントンには弾薬がぎっしりと積まれている」と強調した。兵器の在庫不足で米国が全面戦争を遂行するのは難しいとの懸念に対する反論とみられる。また、イランとの合意の可能性についても「彼らとの合意には紙切れほどの価値もない。我々は彼らに多くの機会を与えた」と一蹴した。

これはホルムズ海峡の安全な通航を脅かす行動に対する選別的な軍事攻撃と、イランの資金源を締め上げる「経済的孤立作戦」および海上封鎖を続けるという意味とみられる。

実際、ノースカロライナ州アッシュビルで開かれている主要20カ国・地域（G20）財務相会議を主宰しているスコット・ベッセント米財務長官はこの日、FOXとの対談で「（中東の）石油は陸上のパイプラインを通じて輸送される」とし「ホルムズ海峡は2年以内に迂回される」と述べた。

世界の原油輸送量の20％が通過する国際エネルギー輸送路であるホルムズ海峡をテコとして活用するイランの交渉力を抑えるため、ホルムズ海峡を迂回する別の輸送路を作るという意味だ。ベッセント氏はこれとともに「今週、銀行1行に対する制裁を発表し、来週また別の制裁を発表する予定」とし、イランに対する経済的圧力を強める意向を明確にした。

トランプ政府の全方位的な圧力に対し、イランは正面から対抗する方針を明らかにした。イランの半国営タスニム通信は「イランのミサイルと無人機（ドローン）が、域内の米軍基地と主要施設を標的に攻撃している」とし「米国という敵に対抗するためのイラン軍の決定的作戦が始まった」と主張した。

IRGCのホセイン・モヘビ報道官も声明を通じて「侵略者には過酷な処罰が待っている。米国は自らの新たな攻撃を後悔することになる」と警告し、イラン軍を統合指揮するハタム・アルアンビヤ中央司令部は「我々はいかなる状況でもイラン国民の権利について決して妥協しないことを繰り返し明らかにしてきた」とし「敵国である米国は莫大な代償を払うことになる」とした。

一方、イランのIRNA通信は、米軍によるこの日の空爆で結婚式が開かれていた民家に爆弾が落ち、多数の民間人死傷者が発生したと報じた。ホルモズガーン州のアフマド・ナフィシ副知事は同通信に「シリク郡クヘスタクで米軍が結婚式場を爆撃し、2人が死亡、約50人が負傷した」と話した。その後、ファルス通信は結婚式場への攻撃による死者が4人に増えたと報じた。