ドナルド・トランプ米大統領。EPA=聯合ニュース
FOXニュースのトレイ・イングスト記者は8月31日(現地時間)、トランプ大統領と電話で話したとし、「トランプ大統領はイランを強力に攻撃し、対応があるだろうと話した」と伝えた。
トランプ大統領は、イランが発射したミサイルのうち1発を除く残りは米軍の防空システムがすべて迎撃したと説明したという。残る1発も重要な標的を狙ったものではなかったため、そのまま通過させたと明らかにした。
トランプ大統領はまた、米国の対イラン制裁が強力な効果を上げていると主張したという。
米国は前日、ホルムズ海峡にあるイランのララク島を空爆した。攻撃対象はイラン革命防衛隊(IRGC)が運用する機雷敷設用ロケット発射台2基だった。
イランはその後、米軍基地があるヨルダンに向けて直ちに反撃した。
米軍による対イラン軍事攻撃は7月29日以来、約1カ月ぶりだ。トランプ大統領の発言通り米国が再び報復攻撃に出た場合、ホルムズ海峡をめぐる軍事的緊張が一段と高まる可能性がある。
ただ、米国が前日の攻撃対象を機雷敷設用ロケット発射台2基に限定した点から、拡戦を避けながらイランに警告を送る意図があるとの分析も出ている。
イランのある高官筋もロイター通信に対し、今回の武力衝突を「限定的かつ統制された対峙」と評価した。ただ、イランが再び攻撃を受けた場合には強力に対応するとの立場も明らかにした。
米インターネットメディアのアクシオス(Axios)はこの日、トランプ大統領がイランの軍事能力再建を阻止するため、ホルムズ海峡一帯のレーダーとミサイル施設を限定的に空爆する案を検討してきたと報じた。
米中央軍がホルムズ海峡でタンカーと米軍艦艇・戦闘機が攻撃を受ける危険を減らすため、このような案をまとめ、ピート・ヘグセス米国防長官が数日前にトランプ大統領に報告したという。
トランプ大統領は先週まではこの案を承認していなかったが、現在は承認する可能性が高まっているとアクシオスは伝えた。
特にイランが最近、米軍の戦闘機F-35に向けて対空ミサイルを発射した事件が米国側の懸念を高めたという。ミサイルはF-35に実質的な脅威となるほど接近しなかったが、米当局者はこれをイランの軍事能力復旧の動きを示す兆候と評価している。
米中央軍は最近、ヘグセス長官とダン・ケイン統合参謀本部議長、ホワイトハウス当局者に対し、毎日数十隻のタンカーをホルムズ海峡を通じて安全に移動させるためには、イランに対する定期的な空爆が必要になる可能性があるとの内容を報告したという。
これに先立ち、トランプ大統領はイランとの交渉妥結の可能性が低くなると大規模爆撃まで検討したが、米軍の兵器在庫の消耗と中東戦争の拡大可能性への負担を考慮し、経済的圧力を強化する方向に転じたことがある。
しかし、トランプ大統領は前日、自身が運営するソーシャルメディアのトゥルース・ソーシャルに、イラン最大の原油輸出拠点であるカーグ島が燃える様子を収めた人工知能(AI)制作映像を投稿し、「粉々になっている」と主張した。
イランはこれについて「笑わせる」と一蹴した。
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