◇梨泰院（イテウォン）惨事の時も映像見た人にPTSD




惨事直後に無分別に拡散する写真・映像による被害は今回が初めてではない。2022年の梨泰院惨事当時にも、チアノーゼ（酸素不足で皮膚が青みを帯びる症状）が現れた被害者の映像がYouTubeやインスタグラムなどを通じて拡散し、社会的トラウマを引き起こした。2024年に仁川（インチョン）大学メディアコミュニケーション学科のユ・ウヒョン教授が発表した論文によると、惨事の現場をありのままに収めた写真・映像・情報などをSNSに投稿・共有する行為と、それを見る行為のいずれも心的外傷後ストレス障害（PTSD）を引き起こしたことが分かった。


海外でも同様の研究結果が報告された。2021年の中国河南省の洪水以降、これを直接経験していない516人を対象にした研究では、災害関連のショート動画への接触度が、うつ・不安・PTSD関連のスコアと正の相関関係を示した。専門家はこのように惨事の当事者でなくても映像やニュースに繰り返し接することでトラウマを経験する現象を「代理受傷（Vicarious Trauma）」と説明する。

韓国では今年1月から施行された人工知能基本法により、事業者にはAI生成コンテンツであることを表示する義務があるが、個人には義務がない。事実上、プラットフォームの自主規制に頼らざるを得ないのが現実だ。韓国災難管理学会のムン・ヒョンチョル副会長は「災害状況での偽・捏造情報は救助作業を遅らせ、遺族の苦痛を増大させる可能性がある」とし、「悪意のあるデマの流布には強い法的責任を問う必要がある」と話した。西江（ソガン）大学コミュニケーション学部のユ・ヒョンジェ教授は「AI技術の発達で虚偽コンテンツの制作が容易になり、これを遊びのように消費する現象が現れている」とし、「プラットフォームの自主規制だけでは限界があるだけに、通報体系と制度的規律を補完し、悪意のある流布者への処罰を強化して抑止効果を高めるべきだ」と指摘した。


「死体じゃないか」ショート動画見て悲鳴…PTSD招く「恐怖のアルゴリズム」（1）