ドルが再び強さを増しているが、ウォンはほとんど影響を受けなかった。6月に1ドル＝1560ウォン台までドル高が進んだ為替相場は2カ月ぶりに1360ウォン台までウォン高に振れた。半導体好況と経常収支黒字、SKハイニックスの米国預託証券（ADR）資金などが重なり「ドル高＝ウォン安」というおなじみの公式が揺らいでいる。




先月31日のソウル外国為替市場でウォン相場は前営業日より10．90ウォンのウォン高ドル安となる1ドル＝1368．60ウォンで取引を終えた。午後3時30分の終値基準で昨年7月24日の1367．20ウォンから約13カ月ぶりのドル安水準だ。


28日に米連邦準備制度理事会（FRB）のウォーシュ議長がジャクソンホールで追加政策対応の可能性を言及するとドルが強勢に転じた。ドル指数は前日より0．55％上がったが、対ウォン相場は同日0．48％下落した。主要通貨が対ドルで下がったのと違い、ウォンはむしろ上がったのだ。円も1ドル＝160円前後を行き来している。米日外国為替当局の協調介入で一時反騰したが再び円安圧力を受けている。これに対しウォンは強さが続きウォンと日本円のデカップリング（脱同調化）が現れている。

最大の変化は需給だ。いわゆる「半導体ドル」が外国為替市場に流れ込みウォン相場を引き上げている。SKハイニックスがADR発行で265億ドルを調達した後、国内投資資金の一部をウォンに替えてドル供給が増えた。LS証券は「公募前の先物為替売りに続き7～9月に現物両替が流入し、輸出企業のドル売りと造船会社の先物為替売りも加勢した」と分析した。

外国人資金流出も緩和した。KB証券によると外国人の韓国株式売りは5～6月のそれぞれ40兆ウォン台から7～8月は平均10兆ウォン台に減った。月100億ドル未満の売りならば月300億ドルを上回る経常収支黒字で相当部分吸収できる。

一層明るくなった景気見通しもウォン高の流れに一役買った。韓国銀行は今年の経済成長見通しを2．6％から3．3％に、来年は2．1％から2．9％に高めた。基準金利が年3％に上がり一時2％を超えた韓米の金利逆転幅も米国の政策金利下段基準で0．5％まで縮小した。韓国銀行の申鉉松（シン・ヒョンソン）総裁は27日、ウォンが「追加上昇する余地がある」と話し、翌日のジャクソンホールでは「対外衝撃にある程度免疫力ができた」と評価した。

「強いウォン」の帰還と断定するにはまだ早い。信栄（シンヨン）証券は「ウォン相場が6月の最安値1559ウォンから8月末に1380ウォンまで11．5％上がったが、2016～2019年の平均1139ウォンと比較すると依然として21％安い」と診断した。ウォンが強くなったというよりは、過度に弱かった水準から正常化する過程という解釈だ。

9月は変わった為替相場の流れの試験台だ。SKハイニックスADRのドル供給効果が弱まる可能性がある。ドルがさらに下がれば個人投資家の海外株式投資と外国人投資家の韓国株式の差益確定でドル需要が増えることになる。ウォーシュ議長のタカ派的発言で米国の追加利上げの可能性も大きくなった。

ウリィ銀行のエコノミスト、パク・ヒョンジュン氏は「米連邦公開市場委員会（FOMC）前までドルが1350ウォン程度まで下がる可能性を開いている」としながらも、「FRBが9月に金利を引き上げ追加の利上げまで示唆すればドルが再び上がるかもしれない」と話した。1500ウォン台まで行かなくても1400ウォン台に再反騰するだろうという説明だ。