秋夕（チュソク、9月25日）を約1カ月後に控え、食品メーカーが相次いで値上げに乗り出し、主要食品の価格が次々と上昇している。

23日、流通業界によると、オットゥギは来月7日からカップ麺・マンドゥ（餃子）の価格を6～7％引き上げる。八道（パルド）も来月1日から一部のカップ麺と飲料の出荷価格を平均5％、三立（サムリプ）もパン約50種類の価格を平均9％引き上げる。「正統ボルムダル」の価格（コンビニ販売価格基準）は1800ウォンから2000ウォンに、「ハーシーチョコサンド」は2200ウォンから2400ウォンに値上げされる。


パリバゲットも25日からパン類86種類、ケーキ・デザート類41種類など計127品目の価格を平均5％引き上げる。パリバゲットは「昨年2月以来、1年6カ月ぶりの値上げとなる。原材料費や各種経費の上昇に伴い、やむを得ず価格を調整することになった」と明らかにした。


これに先立ち、農心（ノンシム）は今月1日からカップ麺・スナック菓子など43種類の価格を平均5．8％引き上げた。CJ第一製糖は「ヘッパン」・マンドゥ・焼き魚など27種類の価格を先月30日から平均8％引き上げ、CJフードビルのベーカリーブランド「トゥレジュール」も先月31日からパン・ケーキなど76種類の価格を平均8．2％引き上げた。

食品メーカー各社は、中東での戦争など国内外の情勢を受け、卵・粗糖・小麦・パーム油といった原材料だけでなく、包装材に必要なナフサまで価格が急騰し、為替レートも急上昇したことで、各種コストが大幅に増えたと口をそろえる。

年初に政府が掲げた物価安定基調に沿って価格を引き下げた影響もある。実際、農心、CJ第一製糖、オットゥギ、八道などは4～5カ月前、ラーメン・菓子・小麦粉・食用油の価格を引き下げた。メーカー側は、人為的に抑えていた価格を元に戻しただけで、値上げしたように見える「価格スプリング」効果だと主張している。

◇「値下げ時は不人気商品、値上げ時は人気商品」との指摘も

例えば、A商品は今月、価格が100ウォン（9％）上がったが、値下げ前の3月と同じ価格だ。匿名を求めた流通業界関係者は「韓国では高物価・高金利の影響で消費者がまず食費から切り詰めているうえ、人口も減っており、食品の消費量そのものが減少傾向にある」とし、「それでもKフードの人気のおかげで全体の業績は何とか持ちこたえている状況だが、関税など現地の状況がいつ、どのように変わるか分からず不安だ」と話した。

しかし、消費者の反応は冷ややかだ。原価上昇が実際の業績に表れていないにもかかわらず、その負担を消費者に転嫁しているという。一例として、農心の場合、今年上半期の売上原価率（売上高に占める費用の割合）は69．4％で、むしろ前年同期（70．5％）より低下した。プルムウォンも今年上半期の売上原価率（75．3％）は前年同期（75．6％）とほぼ同じ水準だった。

値下げする際には非主力商品を対象とし、値上げする際には消費者が多く購入する主力商品の価格を引き上げているとの指摘も出ている。韓国国内で市場シェアの高い商品の価格が上がれば、消費者にとって体感物価の負担はさらに大きくなる。会社員のチョンさんは「家族行事などで食品の購入が増える秋夕を前に値上げされ、今から気が重い」と話した。

韓国消費者団体協議会は「原材料や副資材の価格上昇が企業にとって負担となっているのは事実だが、メーカーが現在のコスト負担ではなく、今後予想される原価上昇分をあらかじめ価格に織り込み、収益性を確保するために値上げに乗り出したのではないかと強く疑われる」とし、「政府も、割当関税など企業に提供したコスト負担軽減策が、実際に消費者物価の安定につながっているのか点検する必要がある」と指摘した。