ドナルド・トランプ米大統領が「韓米共同演習の縮小」を指示してからわずか1日で、「乙支（ウルチ）フリーダムシールド（自由の盾）」（UFS）訓練を縮小しようとする動きが具体化している。米軍はひとまず共同訓練に参加する人員を減らした後、いったん元に戻した。同盟国である両国の共同演習が片方の一方的な通知によって変更されるのは前例がない。このためトランプ政権2期目に入り、韓米同盟が「ニューノーマル」に入ったのではないかとの懸念が出ている。

エグザビエル・ブランソン在韓米軍司令官は18日、予定されていた「ポプラ事件」50周年行事が開かれた京畿道坡州（キョンギド・パジュ）の共同警備区域（JSA）を訪れる代わりに、ソウル竜山（ヨンサン）の国防部庁舎を訪問した。予定になかった日程だった。午後3時20分ごろ、国防部ロビーで中央日報記者の取材に応じたブランソン司令官との短いやり取りは次の通りだ。


－－訓練縮小をめぐり何が起きているのか。


「私の大統領の投稿を見ただろう。私は安圭佰（アン・ギュベク）長官とこれについて話をするために来た。はっきり申し上げるが（Look）、私は韓米同盟を支持しており（pro－alliance）、戦時作戦統制権の移管にも賛成している（pro－OPCON transfer）」

ブランソン司令官は訓練縮小に関する質問に、韓米同盟を支持し、戦時作戦統制権移管に賛成するという、やや方向性の異なる答えを付け加えた。これは共同演習の縮小が同盟が揺るがしかねないという流れにつながるのを先回りして防ぐためのものとみられる一方、米軍側も現在の状況を異例の事態と捉えているとの解釈も可能だ。ブランソン司令官は午後3時43分ごろ庁舎を後にした。

これに先立ち、トランプ氏は16日（現地時間）、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で韓米共同演習に言及し、「このような訓練には多額の費用がかかり、その費用の相当部分を米国が負担している。トランプ大統領が就任して以来、脅威を与えず礼儀を守ってきた国に対して全く不適切で敵対的なシグナルを送るものだ」と主張した。続けて「今になって中止するには遅すぎることを考慮し、私はピート・ヘグセス国防長官に訓練規模を大幅に縮小するよう指示した！」と強調した。

これを受け、戦争省レベルの指針が在韓米軍に下達され、在韓米軍は18日、韓国側と本格的な協議手続きに入ったとみられる。

具体的に韓米は、当初17～27日に予定されていた指揮所演習（CPX）を大幅に縮小する案を検討している。コンピューターシミュレーションを基盤とする共同演習は第1部の防御・状況管理と第2部の反撃で構成されるが、北朝鮮が敏感に反応する第2部の反撃演習は中止する可能性が高いという。

米国側はCPXと連携した野外機動訓練（FTX）も別途実施する案を提案したことが分かった。今年の大隊級以上のFTXは14件で、韓国側の要請によりすでに昨年（22件）より減っていた。

ブランソン司令官はこの日午後、韓米連合軍司令部の戦区統合状況会議体（VTC）を通じ、このような米国側の立場を伝達したことが分かった。

複数の軍消息筋によると、すでに前日の17日午後遅く、在韓米軍の指揮所であるCPタンゴから米軍人員の一部が撤収し、翌日に復帰した。トランプ氏のSNS投稿を受け、在韓米軍が独自に人員を減らした後、韓国側との協議を経て全般的に実施計画を見直すため復帰した可能性がある。

韓米合意の下で実施中の共同演習計画を途中で変更する前例はほぼなかった。通常、共同演習の実施計画は少なくとも8カ月前から韓米が協議して決める。韓国政府は実施計画を青瓦台（チョンワデ、大統領府）国家安全保障会議（NSC）に上げて議論する。その後、NSCの指針を受け、合同参謀本部議長と韓米連合軍副司令官が米国側の在韓米軍司令官と「12星将軍会議」を開き、最終計画を確定することになる。同盟間の高度な意思決定過程を経ることになっているが、今回はこれをすべて無視したまま即興的に訓練計画が変更されることになる。

特にトランプ氏が共同演習の縮小を指示しながら、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長との「良好な関係」に言及したことは、共同防衛態勢も取引の対象にする可能性があることを意味すると受け止められかねない。信頼に基づく同盟関係が必要に応じて言葉を変える「ニューノーマル」に入ったのではないかとの懸念が政府内外から出ている理由だ。