韓国で、兵士に強圧的に腕立て伏せをさせ、重度の横紋筋融解症を発症させた疑いが持たれている陸軍幹部が軍検察に送致された。被害兵士が何度も中止を求めたが、これを無視して100回近い腕立て伏せを強要したことが調査で分かった。

被害兵士側と軍当局が18日明らかにしたところによると、陸軍第3広域捜査団は14日、職権乱用苛酷行為と暴行致傷の疑いで陸軍第15師団所属のA中士を陸軍検察団に送致した。


A中士は今年3月9日、江原道鉄原郡（カンウォンド・チョルウォングン）の第15師団体力鍛錬室で、B上等兵に強圧的に腕立て伏せをさせた疑いが持たれている。


当時、A中士はB上等兵に「そんな中途半端にやらず、もっと胸を地面に近づけろ」と言い、背中の上で運動着の上着をつかんだ後、体を持ち上げたり下ろしたりする形で腕立て伏せを繰り返させたことが分かった。

身体的に限界を感じたB上等兵は「もう本当にきついです」「これは違うと思います」と何度も中止を求めたが、A中士はやめなかったことが調査で分かった。

結局、B上等兵は100回近く腕立て伏せをした後、両腕の激しい痛みを訴えた。その後、いわゆる「コーラ色の尿」まで出たため、病院で検査を受けた。

検査の結果、筋肉酵素のクレアチンキナーゼ（CK）の数値は7万7380まで急上昇した。正常値の数百倍に達する水準で、B上等兵は筋肉が急激に損傷する横紋筋融解症と診断され、2週間入院治療を受けた。

当初、陸軍第3広域捜査団第31地区捜査隊が担当していたこの事件は、メディア報道後に社会的関心が高まり、6月から本部捜査チームが引き継いで捜査を進めた。

軍事警察は部隊関係者の供述と被害兵士の医務記録などを総合し、A中士の容疑が認められると判断したという。

被害兵士の家族は国防部を訪れ、オンラインとオフラインで集めた約4500人分の厳罰を求める署名と陳情書を提出し、徹底した捜査と厳重な処罰を求めた。

李在明（イ・ジェミョン）大統領も6月2日の国務会議兼非常経済点検会議で、京畿道抱川市（キョンギド・ポチョンシ）の陸軍第73師団予備軍死亡事故と第15師団の強制腕立て伏せ事件の2つの件に言及し、軍内の人権侵害の実態を綿密に点検するよう指示したことがある。

当時、李大統領は「不合理な懲罰訓練のような旧時代的な兵営の悪習が現れているのではないかという国民の懸念がある」という趣旨で指摘した。