北朝鮮が、2030年代半ばまでの1号艦進水を目標とする韓国型原子力潜水艦（原潜）開発計画「張保皐（チャン・ボゴ）N事業」を非難し、敵国の生存を不可能にする報復攻撃能力を備えると脅迫した。韓国の原潜保有計画に牽制球を投じると同時に、韓米日の安全保障協力を口実に自国の軍事力強化路線の正当性を得ようとする意図があると解釈される。

北朝鮮の張金哲（チャン・グムチョル）第1外務次官兼第10局長は12日、朝鮮中央通信を通じて公開した談話で「韓国の原子力潜水艦保有の企図は、必ずアジア太平洋地域に核のドミノ現象を誘発する結果を招く」と主張した。


張氏は「明らかに韓国の視線はその向こう側の野望に向けられている」とし「使用済み核燃料の再処理とウラン濃縮禁止条項の束縛から抜け出して核物質生産の権利を確保し、最終的には核武装化へと飛躍する布石を打つことが韓国の最終目標だ」と述べた。続いて、韓米当局が原潜導入に関連して進めてきた協議事項を具体的に挙げ、「韓国の執拗な原潜保有の企図は、決して誰かの『脅威』に対処するための防衛的な措置と見なすことはできない」とし「2003年から韓国が原潜建造計画を秘密裏に進展させてきたという事実は、防御的性格でないということを実証している」と主張した。韓国が2000年代初半ばから原子力潜水艦の導入に必要な技術開発を水面下で推進してきた点を指摘したと分析される。


また張氏は「（韓国の原潜導入は）わが国の安全と海上主権に対する重大な挑戦であり、必ず対応しなければならない安全上の脅威」とし「生存不可能、再起不能の報復攻撃で対抗できる独自の力の保有は、戦争抑止のための最も責任ある選択」と話した。これには自国の核・ミサイル強化路線の正当性を得ようという意図もあると分析される。

米国に向けては「原潜の拡散を媒介にアジア太平洋地域で核の覇権軸を構築し、地球規模での軍事的均衡を自国に有利に再編しようとする米国の大戦略の一環」と主張した。さらに「韓国の原潜保有は明確に米日韓の三角軍事同盟を『第2のAUKUS（オーカス）』へと進化させる準備段階」とし「朝鮮半島の周辺海域と台湾海峡、南シナ海を網羅するアジア太平洋地域で、米国主導の原潜同盟がもたらす対決の激流に直面することになるだろう」と強調した。

慶南大のイム・ウルチョル極東問題研究所教授は「基本的には韓国の原潜導入が具体化しているとの判断の下、李在明（イ・ジェミョン）政権に向けて発した警告性のメッセージ」とし「韓米日を牽制する陣営内の核心軸としての存在感を浮き彫りにし、中国やロシアからの支持を引き出そうという側面もあるのだろう」と話した。