◇「結婚＝肯定的」の認識6．4ポイント上昇

婚姻率上昇はコロナ禍時代に結婚を避けていた若者が一気に結婚市場に流入して現れた自然な現象でもあるが、結婚に対する認識がポジティブに変わったためという分析が出ている。少子高齢社会委員会が3月に満25～49歳の2800人を対象に調査した結果、結婚を肯定的に認識する回答者は76．4％で2年前の2024年の70．9％より5．5ポイント上がった。未婚男女の肯定回答は55．9％から65．7％に増え、より大きい9．8ポイントの上昇幅を見せた。


こうした認識変化に影響を及ぼした主要トレンドが「ウェディングレバレッジ」だ。未来より現在の楽しみを重視する「YOLO」や「ゴールドミス」のようなキーワードが流行った時期には、所得が本格的に増えキャリアが軌道に乗る時期に結婚をするのは損と考えられた。「1人で稼いでも既婚者などうらやましくないほど素敵に暮らせる」と信じたためだ。2年前に結婚したキムさんもやはり「20代の時に6年ほど恋愛をしたがその時は結婚したくなかった。社会的雰囲気の影響を受けたのは事実」と話す。


◇ヤングサーティ中心に「結婚こそ資産増殖に有利」の認識

しかし最近では職場と所得が安定した30～34歳のヤングサーティを中心に、結婚することが「早期資産増殖」の流れに取り残されない手段という認識が広がっている。その裏には最近急騰した不動産価格と株価などがある。

来年1月の結婚を準備しながらまずマンションから購入したCさんの事例が代表的だ。Cさんは今年初めには家族に全く結婚の意思を明らかにしていなかったが、5月に急いで婚姻届を出すと首都圏のマンションから契約した。まだ両家の顔合わせや結婚式の日程も決まる前だった。彼は「以前から結婚を考えていたが急いではいなかった。昨年から住宅価格が急騰の兆しを見せ、あわてて家から買うことになった。住宅担保貸付を受けるため婚姻届も先に出した」と話した。彼は「もっと遅れたら首都圏外に追いやられるなど代償を払うことになるが、そうすべき理由はないと考えた。政府から支払われる結婚祝賀金、結婚税額控除などの恩恵も無視することはできない要素」と説明した。

昨年8月の結婚後、今年ソウル・西大門区（ソデムング）のマンションを買ったチョさんは「いまも未婚だったら家を買う気にならなかっただろうし、いまも家賃のため不安がっていただろう。経済的安定は情緒安定の一部」と話した。

中央日報が20～44歳の未婚男女93人を対象に先月28日から1週間アンケート調査した結果でもこうした流れが確認された。「結婚が経済的側面で役立つ」と答えた回答者は75％となった。具体的には、共働きによる所得増大が47．8％、資産増殖が33．3％、生活費負担減少が17．4％、持ち家購入が1．4％など、結婚の経済的効果に挙げられた。


「二人三脚で階層ジャンプ」…ほろ苦いレバレッジ婚時代＝韓国（1）