イランに対する非常に高いレベルの軍事行動を予告していたドナルド・トランプ米大統領が1日（現地時間）、軍事攻撃を電撃的に中止した。これにより、緊張が高まっていた中東情勢は再び交渉局面へと大きく転換する様相を見せている。

トランプ大統領はこの日、自身のソーシャルメディア（SNS）「トゥルース・ソーシャル」で、「米国は第二次世界大戦後に例を見ない軍事的脅威とパワー、威力を背景に、イランに対抗する万全の準備を整えた」とした上で、「それにもかかわらず、イランや他の中東諸国が合意の基本枠組みが整ったとして、攻撃の保留を要請してきた」と攻撃中止の理由を説明した。基本合意の枠組みには、ホルムズ海峡の即時かつ完全な全面開放とイランの核脅威の終結が含まれているとし、「イスラエルもこの約束に加わる」と付け加えた。


トランプ大統領は先月31日に開かれた閣議で、「われわれは彼らを非常に強力に攻撃する」と述べ、イランへの大規模空爆に踏み切る意思を公然と表明していた。その後、米メディアは、米軍がイランの主要エネルギーインフラを標的とする最高レベルの空爆計画を立てていると相次いで報じていた。


米メディア「アクシオス（Axios）」は、サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子がトランプ大統領に電話し、空爆の自制を求めたと報じた。ビン・サルマン皇太子は、米国が大規模空爆に踏み切れば、イランがフーシ派やシーア派民兵組織など域内の代理勢力を総動員し、中東地域の米軍基地や湾岸諸国のエネルギー施設を攻撃する可能性を懸念したという。その場合、中東全域が戦場となる恐れがある。アクシオスは、「カタール、アラブ首長国連邦（UAE）、トルコ（テュルキエ）、パキスタンなども地域の緊張緩和を強く望んでいた」と伝えた。