NH投資証券リサーチ本部長のチョ・スホン氏は「半導体のピークアウト議論と、米国とイランの対立再燃、米国の金利上昇の懸念、国内需給混乱などが複合的に作用した。明確なファンダメンタルズの悪材料が確認されていない状況で需給が市場を主導し、投資心理を萎縮させた」と話した。信栄（シンヨン）証券リサーチセンター長のキム・ハッキュン氏も「企業のファンダメンタルズが崩れたというよりまだだれも行ったことのないAI産業の成長過程に現れる（不確実性にともなう）高い変動性とみるべき」と評価した。

韓国証券市場が世界の証券市場よりも大きく揺れた背景としては、半導体偏重構造と需給要因が挙げられた。AIの恩恵がサムスン電子とSKハイニックスなど一部大型株に集中し、半導体投資心理の変化が指数全体の変動性を育てたという説明だ。ユン氏も「実際に広帯域メモリー（HBM）注文の減少が確認されたというより、エヌビディアとビッグテック調整が韓国半導体株投資心理を萎縮させ外国人投資家の売り攻勢につながった側面が大きい」と診断した。


韓国投資証券リサーチ本部長のユ・ジョンウ氏は「SKハイニックス米国預託証券（ADR）上場後に差益確定の売りが出てきた上に単一銘柄レバレッジ商品の機械的な売り注文と外国人投資家の売り越しが重なり下げ幅が大きくなった」と分析した。


実際に5月27日の単一銘柄レバレッジ発売後にサムスン電子の株価が28．34％、SKハイニックスが30．90％値を下げる間に、両銘柄のレバレッジETF（7種平均）は損失率がそれぞれ58．82％と65．39％を記録した。

市場の関心は今週発表される米ビッグテックの業績とAI設備投資計画に集まっている。チョ本部長は「メタとマイクロソフト、アマゾン、アップルの業績を通じAI投資持続の有無と産業の方向性を再確認することになるだろう。AI需要とビッグテックの設備投資拡大が確認されてこそKOSPIの傾向的再上昇も可能だ」と話した。

ただセンター長らは短期変動性は続くかもしれないが、半導体業況が本格的な下降局面に進入したとみるには早いと口をそろえた。ユ本部長は「KOSPI6000割れは極端な低評価区間。半導体業況回復と国内需給改善がなされるならば以前の高値である9300ポイント台まで反騰できる」と予想する。

キウム証券センター長のイ・ジョンヒョン氏は「5000ポイント台で固定化される可能性は大きくない。いまは底を確かめて業績発表シーズンを契機に反騰動力を確保する過程とみるべき」と話した。

キム氏は「エヌビディアとSKハイニックスも昨年初めに最高値より40％前後の調整を経て再び反騰した前例がある」としながらも「変動性が大きい局面であるだけにレバレッジ投資よりは資産の一部を分散投資して調整に耐えられるポートフォリオを維持することが重要だ」と助言した。


中国半導体の影響受け…韓国総合株価指数、どうにか6000ポイント守る（1）