イエメンの親イラン武装組織フーシ派が紅海封鎖を本格化させる中、タンカーの引き返しが相次いでいる。米国とイランの武力衝突によりホルムズ海峡が事実上封鎖された状況で、紅海までもが脅威にさらされ、世界の原油輸送網に非常事態が生じるとの懸念が高まっている。

21日（現地時間）、dpa通信やブルームバーグ通信などによると、フーシ派はサウジアラビアに対する海上封鎖の一環として警告を発した後、過去24時間に船舶6隻が航路を変更するか、引き返したと明らかにした。


フーシ派は前日、サウジに対する海上封鎖を宣言し、紅海の入り口にあるバブ・エル・マンデブ海峡を封鎖対象に指定した。同海峡は、ホルムズ海峡が封鎖された後、サウジ産原油の主要な迂回輸出ルートとして利用されてきた。


フーシ派が運営するサバ通信は、引き返した船舶はいずれも警告を受けた後に航路を変更したと伝えたが、船舶の具体的な情報は公表しなかった。

フーシ派傘下の人道作戦調整センター（HOCC）は、世界の海運会社に電子メールを送り、「サウジ国内のすべての港で船舶の貨物の積み込みと荷降ろしを禁止する」と警告するとともに、海上の安全確保に向けて協力するよう求めた。

こうした警告を受け、サウジ産原油を積載した一部のタンカーは、紅海で航行を停止したり、スエズ運河方面へ北上したりするなど、航路を変更したと伝えられている。

中国の船舶の一部も紅海で引き返したほか、ギリシャの海運会社ダイナコム・タンカーズが管理するタンカーも運航ルートを変更したことが分かっている。

ただ、船舶位置追跡データによると、一部のタンカーは危険を承知の上で紅海航路の運航を続けており、アジアの一部の原油購入業者も依然として紅海経由での積み出しを希望しているという。

イランとの戦争でホルムズ海峡が封鎖される中、サウジは原油生産量の多くをパイプラインで紅海へ迂回輸送してきた。これにより、バブ・エル・マンデブ海峡は中東産原油輸出の中核ルートとして、その重要性がさらに高まっている。

しかし、紅海までもが封鎖の危機に直面し、国際エネルギー市場の緊張も高まっている。

米国とイランの軍事衝突が再開して以降、今月の国際原油価格は約25％上昇した。

国際エネルギー機関（IEA）のファティ・ビロル事務局長は、ホルムズ海峡と中東のエネルギーインフラを巡る軍事的緊張が、供給の安全保障に対する懸念と市場の不確実性を高めていると述べた。

さらに、ホルムズ海峡の代替ルートであるバブ・エル・マンデブ海峡までもが脅威にさらされることで、世界の原油供給に対する不安が一段と深刻化していると警告した。

ビロル事務局長は、「敵対行為が激化し、商業用在庫が減少し続ける状況で、石油供給の安全保障を安易に考えている余裕はない」と強調した。