イエメンの親イラン派武装組織フーシ派が20日（現地時間）、サウジアラビアに対して即時発効する海上封鎖を宣言した。

ロイター通信などによると、フーシ派のサリー報道官はこの日、緊急声明を出し、「『目には目を』の原則に基づき、犯罪国家であるサウジの敵たちに対して海上封鎖を宣言する。これは即座に効力を発揮する」と発表した。


サリー報道官は「封鎖には封鎖で対抗する」とし「無謀なサウジの敵たちが緊張を高めるいかなる愚かな行為に及ぼうとも、包括的かつ断固たる戦況拡大で対抗する」と警告した。


今回の措置は、サウジ側による港湾および空港の封鎖措置に加え、今月13日にサウジがフーシ派の支配地域であるサヌア空港を空爆したことに対する報復措置だ。サヌア空港への攻撃の直後、フーシ派はサウジ国内の空港を攻撃し、停戦終了を宣言していた。ただ、フーシ派側は今回の海上封鎖が具体的にどのような形で進められるかについては明らかにしなかった。

国際社会は今回の宣言で世界のエネルギーサプライチェーンが打撃を受けるのではと懸念している。すでに米国とイランの武力衝突で世界のエネルギー海上輸送量の20％が通過するホルムズ海峡の通航が冷え込んでいる中、紅海の入り口であるバブ・エル・マンデブ海峡までもが通航が難しくなる可能性が高まったからだ。

特にサウジの迂回輸出ルートが遮断される危機に瀕している。サウジはタンカーのホルムズ海峡通航が封鎖されたことを受け、「東西（EAST－WEST）パイプライン」を利用して原油を紅海沿岸のヤンブー港に送り、輸出を進めてきた。しかしフーシ派がバブ・エル・マンデブ海峡を封鎖する場合、ヤンブー港から紅海を経てアラビア海に抜ける主要な航路にも支障が生じるとみられる。

これに先立ちフーシ派は2023年のガザ戦争当時にもパレスチナの武装組織ハマスを支持するという名目で、数カ月間にわたり紅海を通過する船舶100隻余りを攻撃した。

こうした前例から、中東における2大海上輸送路が同時にまひするおそれがあり、国際原油価格の上昇や世界的な物流混乱に対する懸念が強まっている。