仁川（インチョン）のクーパン物流センターを襲った大規模火災は、発生から約61時間でようやく主な火勢が鎮圧された。消防当局は、再燃の可能性に備えて対応態勢を維持したまま、残火の消火を進めている。住民避難命令は同日午後11時をもって解除された。

仁川消防本部によると、今回の火災は18日午前6時54分ごろ、西海区石南洞（ソヘグ・ソクナムドン）にあるクーパン第32物流センター（地上8階建て、延べ床面積29万9000平方メートル）で発生し、20日午後8時ごろになってようやく主な火勢が鎮圧された。消防当局はこの日、5階への延焼阻止に全力を注いだ。仁川西部消防署のホ・ソクギョン署長は、「5階にはリチウム電池を使用する物流倉庫用ロボット数百台が配置されている」とした上で、「そこに火が燃え移れば、建物全体へ急速に燃え広がる」と説明した。リチウム電池の総量は電気自動車20台分に相当すると把握されている。同日午後11時現在、5階へ延焼する可能性は低いとみられている。


今回の火災は、韓国国内の物流センター火災としては初期鎮火までに要した時間が最長となる見通しだ。専門家らは、消火を困難にした主な要因として、▷大量の可燃性積載物▷複雑な内部構造▷高温となった内部環境と建物の崩落の危険を挙げている。


火災が発生した物流センターは、天井の高いフロア内に鉄製ラックを多段に設置した「メザニン（複層）構造」となっている。さらに、段ボール箱やビニール包装材で梱包された商品数十万点が保管されていたことが確認された。何層にも積み重ねられた可燃性積載物は、火勢をさらに強める要因となる。

国土交通部によると、同様の構造を持つ物流倉庫は全国で6000カ所近くに上る。このため、消防設備や安全管理基準を見直す必要があるとの指摘が出ている。

◇ひとたび出火すれば超大型火災…全国に同様の物流センター約6000カ所

消防当局は当初、仁川クーパン物流センター火災の発生2日目となる19日午後11時ごろには初期鎮火できると見込んでいたが、実際に主な火勢を鎮圧したのは20日午後8時ごろだった。繰り返される大規模物流センター火災を受け、高密度・自動化倉庫に対応した火災予防対策を整備すべきだとの声も高まっている。

又石（ウソク）大学消防防災学科のコン・ハソン教授は、「（火災が発生した物流センターの建物には）可燃物が大量に積み上げられていたため、積載物の内部にまで熱や火種が入り込み、表面の火を消しても再び燃え出す『深部火災』という現象が起きている」とし、「可燃物を一つずつ取り除きながら消火しなければならないが、消防隊員の安全などを考慮すると、自由に内部へ立ち入ることも難しい状況だ」と説明した。

特に、可燃物が密集した空間では、外部の空気が流入すると残っていた火種が再び燃え上がり、火勢が強まる可能性がある。実際、消防当局は、火災によって外壁や建物の構造が損傷し、外気が内部へ流入したことで残火が再燃し、火勢が拡大したとみている。


クーパン物流センター火災、発生から61時間で主な火勢を鎮圧（2）