米連邦準備制度理事会（FRB）のウォーシュ議長が就任後に金利に対するヒントを減らすとウォール街は人工知能（AI）で彼の本心を読み始めた。ウォーシュ議長が言葉を控えるほど市場の政策解釈競争が激しくなっている。

米CNBCによると、インフレ米国債連係上場投資信託（ETF）を運用するF/mインベストメンツは最近AIチャットボット「ウォーシュGPT」を公開した。ウォーシュ議長の演説文と発言録など約1800件の公開記録を分析して通貨政策懸案の判断方式を見せる道具だ。


F/mインベストメンツのアレクサンダー・モリス最高経営責任者（CEO）は「われわれはこれまでFRBの話法を解読し良い事業をしてきた。しかしウォーシュ議長はわれわれに言葉を控えると宣言した」と話した。FRBの政策を予測し投資商品を運用してきた会社としては核心判断根拠が減ったことになる。


6月の初めての連邦公開市場委員会（FOMC）声明は約130語で、既存の300語以上から半分以下になった。ウォーシュ議長は声明を「より短く単純に」変え、今後の政策方向を予告する内容は意図的に除いたと説明した。スイスの投資銀行UBSによると、初めての記者会見で通貨政策関連の文言の割合は5％で、5月に退任したパウエル前議長時代の平均27％を大きく下回った。

市場ではグリーンスパン元議長時代の「建設的曖昧さ」が復活したとの評価も出ている。政策方向を明確に予告しないことで市場の過度に先行する反映を減らして政策柔軟性を確保しようとする戦略だ。当時はグリーンスパン議長がFOMC会議場に持ってきたブリーフケースの厚さを見て金利の変化を占った「ブリーフケース指標」まで登場した。パウエル前議長が記者会見とドットチャートで政策方向を積極的に説明したとするなら、ウォーシュ議長は言葉を控える側を選んだ。