「海峡が開かれて一息つけそうだったが、再び閉じられれば原油需給に支障が生じるほかありません」。

米国とイランの軍事衝突により韓国の原油需給の核心ルートであるホルムズ海峡の通航に対する不確実性が大きくなり韓国の石油精製業界に再び緊張感が漂っている。石油会社は3月以降迂回航路と原油輸入先多角化で対応してきたが弥縫策にすぎず、封鎖が長引く場合には需給と費用負担が大きくなる恐れがある。業界ではこの時期を早ければ9月までとみる。


業界によると、韓国石油元売り各社はホルムズ海峡閉鎖宣言と米国の対イラン海上封鎖再開が原油需給に及ぼす影響をめぐり非常点検に入った。トランプ米大統領は14日午後4時からイランの船舶とイランの取引相手である船舶の通航を防ぐと明らかにした。安全保障費用として海峡を通過する船に載せられた貨物の価値の20％を徴収するとしたが、具体的な施行の可能性は不明だ。


国際原油価格はすぐに動いた。この日ICE先物取引所でブレント原油9月引き渡し分終値は1バレル＝83．30ドルで、前日より9．6％急騰した。ニューヨーク商品取引所でウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）8月引き渡し分の終値は78．14ドルで、前日より9．4％上がった。これら原油価格は米国とイランが停戦体制に入ってからそれぞれ71．57ドルと68．55ドルまで下がっていた。

石油会社は短期的な原油需給には大きな支障はないという立場だ。原油は通常2～3カ月前に契約するだけに、その期間の輸入量はすでにほとんど確定しているためだ。5～6月の迂回航路と非中東産原油で契約した量、海峡に足止めされてから抜け出したタンカーの積載分などが短期需給を支えているものとみられる。

問題は不確実性が長期化する場合だ。石油業界関係者は「ホルムズ海峡の通航が再び中断され各国が代替原油確保競争に飛び込めば原油需給不安と原油価格変動性が大きくなるだろう」と話す。

石油会社はこれまでサウジアラビアのヤンブー港とオマーン近隣港湾を利用し、米国や中央アジアなど非中東産原油輸入を拡大した。昨年の原油輸入のうち中東産の割合は69．1％で、このうち約95％がホルムズ海峡を経由した。封鎖後の5月には中東産の割合が50％まで低下した。

だがヤンブー港などにシフトできる原油はホルムズ海峡を通じて取引される量の半分水準にすぎず根本策にはなりにくいと評価される。

米国産原油など代替原油は中東産の20～21日より運送期間が2倍以上長く、運賃と保険料の負担も大きい。韓国の石油精製設備が中東産重質油処理に最適化されており米国産軽質油などを使うのにも限界がある。こうした問題のため韓国は国家備蓄分を石油会社に貸して代替原油到着後に同じ量で返してもらうスワップ制度を施行してきたが、海峡通航が一部再開されてからは新規スワップを中断していることがわかった。

ホルムズ海峡内には韓国船舶2隻と韓国人船員17人が残っていることが確認された。このうち米国とイランの戦争でミサイル攻撃を受けたナム号は12日にドバイの修理造船所で修理を終え現在ホルムズ海峡内に停泊中だ。HMM関係者は「その後停泊中の船舶が攻撃を受けた事例はなく、ナム号も安全な場所にとどまっている」と話した。