「失敗すればみんな一緒に迎日湾（ヨンイルマン）の海で死のう」。1968年に朴泰俊（パク・テジュン）浦項製鉄（現ポスコ）社長が浦項（ポハン）の海辺に製鉄所を初めて建設する時、現場で職員らを激励しながら言った言葉だ。朴泰俊元首相は生前の2004年、中央日報に「残したい話」を連載しながら切迫した雰囲気を証言した。1973年に浦項製鉄1基設備を完工するまで、対日請求権資金1億1948万ドルを含む当時の韓国ウォンで1204億ウォン、直前に完工した京釜（キョンブ）高速道路の工事費の3倍かかった。その後の10年間に2・3・4基まで設備を拡張するのに追加で2兆ウォン以上が投入されたという。浦項製鉄は朴正熙（パク・ジョンヒ）政権当時、大韓民国の経済構造を重化学工業中心に転換した産業化の信号弾だった。

朴政権はその後、1973年に重化学工業育成計画を立てて8年間に鉄鋼、造船、機械、化学、非鉄金属、電子など6部門を戦略業種に発展させるのに88億ドル（約4兆2000億ウォン）を投資することにした。その結果、蔚山（ウルサン）・麗水（ヨス、石油化学）、亀尾（クミ、電子）、昌原（チャンウォン、機械）、巨済（コジェ、造船）などに巨大産業団地が順に造成された。物価上昇を反映して現在の価値に換算すると、約60兆ウォン、実質国内総生産（GDP）成長を反映した価値では240兆ウォンにのぼる。


先月29日、李在明（イ・ジェミョン）大統領と李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子会長、崔泰源（チェ・テウォン）SKグループ会長が発表した「大韓民国大飛躍3大メガプロジェクト」は、1970年代の重化学工業化投資と比べて名目上では1000倍、実質価値では約20倍の規模だ。半導体・フィジカルAI・AIデータセンターなど3大プロジェクトにはサムスン電子2655兆ウォン、SKグループ2100兆ウォンなど計4755兆ウォン（約500兆円）にのぼる天文学的な資金が投入される。ここにはサムスン電子平沢（ピョンテク）・竜仁（ヨンイン、2030兆ウォン）、SKハイニックス竜仁（600兆ウォン）半導体クラスターを含め、すでに進行中の投資も反映されている。新規事業はサムスン電子とSKハイニックスがメモリー半導体ファブ（各2基）新設に800兆ウォンを投資する西南圏（湖南）半導体事業が最も目を引く。別に海南（ヘナム）太陽光発電団地にAIデータセンターを構築するのにもそれぞれ数十兆ウォンを投資することにした。


産業通商部は半導体について首都圏集中で成長の限界に達して新しい成長拠点の発掘が必要だとし、湖南（ホナム）を韓国型AI産業革命、第2の半導体生産基地にすると説明した。湖南半導体の育成で1％の低成長を脱する新しい成長動力を確保すると同時に、均衡発展も達成するという目標だ。その代わり忠清（チュンチョン）圏には81兆ウォンを投資して大規模なHBMパッケージングファブを建設し、釜山（プサン）・亀尾など東南圏は従来の半導体産業基盤を活用して「素材・部品・装備革新拠点」を育成するという。

李大統領は発表の翌日、光州（クァンジュ）を訪問し、歴史的、政治的意味も自ら説明した。「大韓民国政府の樹立以降、首都圏、嶺南（ヨンナム）に資源と機会をオールインして産業化の基盤になったが、東西間に大きな差別と格差が発生した。（半導体が）湖南疎外と排除、悲しみと悔しさを少しでも挽回し、東西が、首都圏・地方が均衡成長する最初の出発になるだろう」と伝えながらだ。「差別と悲しみを耐え抜いて民主主義を作って守ってきた湖南に対する歴史的・国民的補償と考え、支障なく必ず成功させる」とも語った。

問題は湖南半導体の具体的な立地、投資時点など核心事項がすべて未定という点だ。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権の世宗（セジョン）市・革新都市、李明博（イ・ミョンバク）政権の4大河川開発など過去の大型国策事業とは違い、3大メガプロジェクトは企業の主導だが、検討の段階で発表を急いだ印象を否めない。半導体ファブの立地選定に必須である安定的な電力および用水確保案の準備に数年かかるという声がすでに出ている。今後は経済性、環境への影響なども綿密に検討しなければいけない。現在の与党に忙しい日程は時代錯誤的な「親盧（武鉉）正統」論争で騒々しい共に民主党の8・17全党大会しかない。どうか党内政治が大韓民国の未来を左右する変数として作用していないことを願う。

チョン・ヒョシク／社会副局長