半導体景気好況で今年の韓国経済の成長率は4％に達するだろうという見通しが出てきた。今年初めだけでも1～2％台にとどまっていた見通しが人工知能（AI）半導体特需と輸出好調に力づけられて相次いで上方修正されている。

金融圏によると、英国系金融会社キャピタルエコノミクスとオランダ系INGは今年の韓国の実質国内総生産（GDP）成長率を4．0％と予想した。韓国の再保険会社コリアンリーは4．1％で最も高い成長率を提示した。ブルームバーグが集計した内外42機関のうち韓国銀行の5月の見通し2．6％を上回る3％以上の成長率を提示した機関は11カ所に達した。JPモルガンが3．7％、ナショナルオーストラリア銀行、オーストラリア・ニュージーランド銀行、iM証券が3．6％、ブルームバーグエコノミクスとシティが3．5％などだ。


4％の成長率を達成するなら2021年の4．0％から5年ぶりだ。ただ2021年の成長はコロナ禍で落ち込んでいた成長率が大きく反騰したベース効果の性格が強かった。今年に入り成長率予想を引き上げた核心背景は半導体だ。AI投資競争が続いて広帯域メモリー（HBM）をはじめとする先端メモリー需要が急増し、半導体輸出と設備投資が予想よりも強い流れを見せ楽観論が広がった。


キャピタルエコノミクスは4カ月前には中東発の原油高がエネルギー純輸入国である韓国を含むアジアにスタグフレーションのショックを与えるだろうと警告した。しかし2月の1．0％、3月の1．6％、4月の2．7％に続き先月には4．0％とほぼ毎月韓国の成長見通しを引き上げた。同社エコノミストのガレス・レザー氏は「アジア経済はエネルギー価格の衝撃をほとんど振り払い、AI関連製品に対する強い需要が堅調な成長を後押ししている」と評価した。

INGも最近の報告書で「半導体好況が輸出を超え民間消費、政府支出、投資の成長基盤を用意している」と診断した。同社エコノミストのカン・ミンジュ氏は「サムスン電子とSKハイニックスがKOSPIラリーを牽引し、両社が大規模成果給と配当を約束して消費にも肯定的影響が予想される。ただ恩恵が高所得・高資産世帯に集中し、所得不平等はむしろ拡大する可能性がある」と指摘した。

内外機関の見通し引き上げも続いている。シティは前日半導体好況と技術設備投資拡大、9月初めまでの25兆ウォン以上の追加補正予算編成の可能性を反映し、今年の成長見通しを3．1％から3．5％に上げた。ウリィ金融経営研究所も今年の成長見通しを2．0％から3．0％に上方修正し、「半導体需要急増で輸出と設備投資が予想を大きく上回り企業と家計の所得改善が投資と消費増加につながる場合、成長率は3．0％を上回る可能性がある」と分析した。

韓国銀行も成長率見通しを引き上げる可能性が大きくなった。1－3月期の実質GDP成長率改定値は前四半期比1．8％で速報値の1．7％より0．1ポイント高くなった。申鉉松（シン・ヒョンソン）総裁も先月の韓国金融学会学術大会で「今年の年間成長見通しは機械的でも2．6％に上方修正されるだろう」と言及した。