アップルとマイクロンがメモリー価格上昇をめぐり公開舌戦を行った。アップルが値上げの原因をメモリー供給難に転嫁し、マイクロンは現在の供給不足は顧客の過度な価格圧力と投資萎縮が累積した結果だと反論した。

半導体業界によると、マイクロンのスミット・サダナ最高事業責任者（CBO）は最近ウォール・ストリート・ジャーナルとのインタビューで、「メモリー沈滞期に一部顧客が底値水準の価格を要求し、その結果設備投資が萎縮した。そのようなやり方は建設的でなかった」と話した。


特定の企業名には言及しなかったが、業界はアップルを狙った発言とみている。アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）は「100年に一度あるような大洪水」と表現しながらメモリー不足を値上げの原因だと指摘していた。


今回の舌戦は人工知能（AI）時代にメモリー市場の力のバランスが供給側に移動したことを象徴する場面と評価される。アップルは莫大な購買力を前面に出してメモリー価格引き下げを牽引してきたが、生成AIの拡散で広帯域メモリー（HBM）需要が急増し供給がこれに追いつかずメモリー企業の交渉力が高まった。メモリー企業が大口の取引先だったアップルを批判するほど地位が変わった格好だ。

交渉力が弱まったアップルは供給網多角化にスピードを出している。フィナンシャル・タイムズによると、アップルは中国の長鑫存儲技術（CXMT）のメモリー使用を許容するよう求め米国政府を相手にロビー活動をしている。ただCXMTが米国防総省の「中国軍事会社（1260H）」リストに上がっており成功するかは不透明だ。

今回の舌戦は既存のメモリー取引方式に構造的変化が避けられない点を見せたと評価される。業界は短期価格交渉より長期供給契約中心に変化すると予想している。