イラン戦争の期間中、互いにミサイル攻撃を応酬し、敵対関係へと突き進んだアラブ首長国連邦（UAE）とイランが、極秘の対面会談を行っていたと外信が伝えた。

ブルームバーグ通信は11日（現地時間）、複数の消息筋の話を引用して「UAEとイランの国家安保担当高官らが今週、秘密裏に会談した」と報じた。事実であれば、2月28日の戦争勃発以降、両国による初の高官級対面接触となる。消息筋は、「双方とも安定した関係の必要性を痛感している」とし、「今回の会談は両国の立場変化を示す象徴的な場面」と評価した。


戦争前まで、UAEはイランの主要貿易相手国であり、イラン産原油が国際制裁を迂回して輸出される重要なルートでもあった。しかし戦争が始まると関係は急速に悪化した。イランはUAE国内の米軍基地が対イラン作戦に活用されていることを理由にUAEを集中的に攻撃し、これによってドバイ国際空港やエネルギー施設などが被害を受けた。UAE側もイラン空爆に直接・間接的に協力したとの報道まで出るなど、両国関係は事実上最悪の水準まで冷え込んだ。


それにもかかわらずUAEが対話に乗り出した理由は経済にある。UAEが原油生産拡大や人工知能（AI）データセンターへの投資など大型プロジェクトを推進していることから、ペルシャ湾を挟んですぐ向かい側に位置するイランを今後も安全保障上の脅威として置いておくことはできないと判断したためだというのが、ブルームバーグの分析だ。

イランもまた、UAEとの関係改善が必要な立場だ。UAEは戦争前までイラン最大の貿易相手国の一つであり、制裁下にあるイラン経済が外部とつながる重要な窓口の役割を果たしてきたためだ。

ブルームバーグは、「UAEは最近イランとの関係改善に乗り出したカタールやサウジアラビアと似た道を歩んでいる」と評価した。サウジアラビアは今年4月に外相級接触を再開し、カタールは先月末にイラン代表団を招待して米国とイランを仲介する役割を拡大してきた。結局、「湾岸諸国は戦争で大きな被害を受けたものの、9000万人の人口と相当な軍事力を持つイランと共存しなければならないという現実を受け入れつつある」との分析が出ている。

今回の会談の背景としては、アブダビのシェイク・ハーリド・ビン・ムハンマド・アール・ナヒヤーン皇太子による中国訪問も挙げられている。同皇太子は最近、北京で習近平国家主席と会談しており、これを契機にUAEとイランの間に新たな意思疎通のルートが開かれたとブルームバーグは伝えた。

両国の水面下での接触は、最近のイランによる攻撃対象にも一部反映された様子だ。今週、米国とイランの軍事衝突が再び激化する過程でも、イランはバーレーン、クウェート、ヨルダンを攻撃したが、UAEは攻撃対象から除外した。