「近い将来、カーグ島と主要な石油インフラを掌握し、イランの石油・ガス市場を完全に支配することになるだろう。これはわれわれがベネズエラで行ってきたやり方と似ている」

ドナルド・トランプ米大統領は11日（現地時間）、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に「今夜、イランを非常に強力に攻撃する」と投稿し、このように記した。8日に米軍のアパッチヘリコプターがイランのドローン攻撃によって撃墜されて以降、米国が3日連続で対イラン強硬警告を発する中、イランの主要エネルギー施設を掌握する可能性にまで公然と言及した。実際、米国は前日、イランの首都テヘラン近郊とホルムズ海峡周辺に対し、トマホークミサイル49発を使用した大規模空爆を実施した。米中央軍（CENTCOM）は10日、ホルムズ海峡に展開する駆逐艦「マイケル・マーフィー」からトマホークミサイルが発射される映像を公開し、「イラン全域の軍事監視資産や通信システム、防空基地に対する空爆を完了した」と明らかにした。


今回の攻撃は、4月8日の停戦以降で最大規模と評価されている。イランのメディアによると、ホルムズ海峡近くのゲシュム島やキシュ島はもちろん、テヘラン西部のアルボルズ、キャラジ一帯でも爆発音が確認された。イランメディアは、南部地域の淡水化施設や飲料水タンクが破壊され、数万人が飲料水供給に影響を受けていると主張した。


スコット・ベッセント米財務長官はこの日、「湾岸地域の同盟国が受けた被害と、ペルシャ湾海峡庁に支払われた通航料については、イランの資金によって補償する」と述べ、対イラン経済圧力を一段と強めた。

軍事力を動員して終戦合意を迫る米国に対し、イランは「ホルムズ海峡の完全封鎖」というカードを切った。イラン軍は、「タンカーや商船を含むすべての船舶の航行を禁止する。海峡通過を試みるすべての船舶は標的となる」と警告した。また、タスニム通信は、航行禁止措置に違反した船舶2隻に対して実際に発砲が行われたと報じた。

イランは同時に、中東地域にある米軍基地18カ所を弾道ミサイルとドローンで攻撃した。バーレーンの米第5艦隊基地は2日連続で標的となり、ヨルダンのアル・アズラク空軍基地やクウェート、イラク国内の米軍施設も攻撃を受けた。イスラム革命防衛隊（IRGC）のマジド・ムサビ航空宇宙軍司令官は、「この地域全体を地獄にする」と警告した。

イラン外務省も11日、「米国による違法な攻撃によって停戦合意は事実上無意味になった」と非難した。双方が一歩も譲らず強硬に対峙する中、4月から続いてきた停戦体制は一触即発の危機に置かれている状況だ。

ただし、米国は戦闘拡大には一線を画している。米メディアのアクシオスによると、ホワイトハウスは空爆直前、イラン側に対し、軍事施設のみを攻撃対象とし、人的被害を意図したものではないとのメッセージを伝えた。

ホルムズ海峡封鎖の脅威についても、米中央軍は「今夜も商船は海峡を引き続き往来している」と反論した。海上輸送が依然として維持されていることを強調することで、イランの圧力カードを無力化しようとする狙いとみられる。