北中米ワールドカップ（W杯）へ向かうイランの道のりは、まさに前途多難だ。家族が暮らす本土は米国から継続的な空爆を受けているうえ、大会会場への道のりも容易ではない。

米中央軍は9日（現地時間）、「最高司令官（ドナルド・トランプ大統領）の指示に従い、本日午後、イランに対して自衛的性格の攻撃を開始した」と発表した。さらに、「これは前日に米陸軍のアパッチヘリコプターが撃墜されたことへの対応だ。今回の作戦は、正当化できないイランの攻撃行為に対する相応の措置だ」と強調した。


問題のアパッチヘリは、ホルムズ海峡上空を哨戒中にイランのドローン攻撃を受けて撃墜されたと報じられている。操縦士2人は無事救助されたが、トランプ大統領は「米国はこの攻撃に対応せざるを得ない」と述べ、報復措置を示唆した。


今大会の開催国である米国は、大会開幕が目前に迫っているにもかかわらず、イランへの攻勢を緩めていない。A組のメキシコ対南アフリカ共和国による開幕戦を翌日に控える中、出場国の一つであるイラン本土への攻撃まで行っている。

米国と対立するイラン代表のワールドカップへの道のりも順調ではない。G組のニュージーランドとの初戦まで1週間も残されていないが、いまだに米国入りの日程を確定できていない。当初は米アリゾナ州でトレーニングを行う予定だったが、今年2月に戦争が勃発したことで、キャンプ地をメキシコ・ティフアナへ変更した。

ロイター通信など主要海外メディアによると、米国土安全保障省の報道官は9日に声明を発表し、「イラン代表が試合当日に出入国を強いられるとの主張は事実ではない。トランプ大統領の配慮により、イラン代表は試合前日に入国することができる」と明らかにした。これは、「イラン代表はワールドカップの試合当日に入国し、試合直後に出国しなければならない」と述べたアボルファズル・パサンディデ駐メキシコ・イラン大使の主張に反論したものだ。

試合前日の入国は認められる見通しだが、論争は依然として残っている。短くても3～4日前、長ければ1週間前には開催地入りする他国と比べると、前日入国は公平性を欠く措置だからだ。米国はまるで恩を売るかのようにこれを発表し、ひんしゅくを買った。また、イランサッカー協会は、代表チームのマネジャーや戦力分析官、外務省関係者らが依然としてビザの発給を受けられていないと主張している。

イランのサッカーファンが現地で応援できるかどうかも不透明だ。イランサッカー協会は「われわれに割り当てられた入場券が取り消された。米国がイラン応援団のスタジアム入場を妨害している」と主張した。

試合会場で起こり得る政治的混乱を防ぐための措置だとしても、批判は避けられない。批判の矛先は当然、米国と国際サッカー連盟（FIFA）に向けられている。FIFAはこれに関し、コメントを発表していない。