米軍が先週末、イランのレーダーおよびドローン管制施設を空爆したと発表した。米国とイランの間の終戦交渉が難航する中、両国間の軍事的緊張が再び高まる様相だ。

米中央軍は1日（現地時間）、X（旧ツイッター）を通じて「イランのグルークとゲシュム島に位置するレーダーおよびドローン管制施設を自衛権レベルで空爆した」と発表した。


中央軍は今回の攻撃が国際水域の上空で任務を遂行していた米国のMQ－1ドローンに対するイランの攻撃に対応した措置だと説明した。空爆は先月30日から31日にかけて行われたと明らかにした。


また、米軍の戦闘機がイランの防空システムと地上管制施設を打撃し、地域の船舶に脅威となっていた自爆型ドローン2機を排除したと伝えた。米軍側の人的被害は発生していないという。

中央軍は「停戦期間中であっても正当な理由のないイランの攻撃に対応し、米国の資産と利益を保護し続ける」とし、追加対応の可能性を示唆した。

これに先立ちイランの半国営タスニム通信は先月29日、イラン軍が南部ブシェール州で米国の無人機1機を撃墜したと報じた。イランメディアはホルムズ海峡に近い南部地域から地対空ミサイルを発射してドローンを撃墜したと伝えた。

これに対し米中央軍は当時「撃墜された米国の航空機はない」とし「すべての米国の空中資産の位置が確認されている」と反論していた。

米国とイランが終戦交渉を続けている状況で双方の相反する主張と軍事行動が繰り返され、中東地域の安全保障上の不安も拡大している。