ユーチューブチャンネル「カロセロ研究所」のキム・セウィ代表が、2025年2月に死亡した女性俳優キムさんが亡くなった原因について、俳優キム・スヒョン側による債務返済圧力が原因だという虚偽内容を流布した容疑などで、26日に逮捕された。ソウル中央地裁は「証拠隠滅や逃亡の恐れがある」として拘束令状を発付した。これに先立ち、キム代表は裁判所に出頭しながら、「（令状は）明白な虚偽事実の寄せ集めにすぎない」と主張した。

1年以上にわたりこの事件を捜査してきたソウル江南（カンナム）警察署によると、キム代表は、キム・スヒョンが未成年だった女性俳優と交際していたと暴露し、女性俳優の死亡原因がキム・スヒョン側による債務返済圧力にあると、ユーチューブなどを通じて流布した疑いが持たれている。特に、人工知能（AI）技術などを利用して女性俳優の音声を捏造し、実際には2人がやり取りしていなかったカカオトークの会話を事実であるかのように編集して名誉を毀損した疑いも持たれている。真偽の判別が難しく、大衆に混乱や誤解を招くAIまで動員したというのだから衝撃的だ。


警察が提示した容疑どおりであれば、悪意ある事実歪曲であり、さらには「人格殺人」とまで非難され得る犯罪だ。今回の事例で見られるように、刺激的な疑惑が暴露されると、大衆は爆発的な関心を示すため、ユーチューブ側は莫大な収益を上げられる。しかし、その過程で当事者は精神的・社会的・職業的な生存基盤が崩れるほどの打撃を受ける。


ユーチューブチャンネルによるこうした違法行為は今回が初めてではない。いわゆる「サイバーレッカー」と呼ばれるチャンネルは、収益に直結する再生数を狙い、有名芸能人の私生活を捏造したり、確認されていないうわさを広めたりしてきた。有名人の私生活を違法撮影した後、金品を脅し取ろうとする事例も珍しくない。他人の悲劇やゴシップを切り貼りしてユーチューブで流布し、精神的苦痛を与える事例は、すでに一線を大きく越えている。

ユーチューブはメディア同然の存在として強大な影響力を持つようになったにもかかわらず、真実を検証する仕組みは依然として脆弱だ。収益創出のため、アルゴリズムを通じて刺激的なコンテンツを大量に拡散しながらも、規制の死角地帯に放置されている。これまで何度も指摘されてきたユーチューブの弊害を防ぐ対策が、今まさに急務となっている。