米国防総省も軍事作戦再開に備えた準備に入ったとみられる。ニューヨーク・タイムズは中東地域当局者2人の話として「米国とイスラエルが攻撃再開を念頭に集中的な準備態勢に着手した」と報道した。

イスラエルもやはり足並みをそろえた。タイムズ・オブ・イスラエルによると、ネタニヤフ首相は17日にトランプ大統領と電話でイラン攻撃再開の可能性を議論したのに続き、閣議を招集して戦闘状況を点検した。


◇海底ケーブル統制権持ち出したイラン


米国とイスラエルの全方向的な圧迫に備えイランは新たな対応カードをちらつかせている。世界のインターネット網に影響を及ぼす恐れがある海底通信ケーブルだ。イラン軍を統合指揮する中央軍事本部の報道官は先週、Xを通じて「われわれは（ホルムズ海峡の）インターネットケーブルに料金を課すだろう」と明らかにした。

グーグルやマイクロソフトなど米国のビッグテック企業がホルムズ海峡の海底ケーブル利用料を払い、ケーブルの修理とメンテナンスの権限もイラン企業に与えなければならないという論理だ。イラン革命防衛隊と関連したメディアも同様の案に言及した。

ホルムズ海峡の海底には欧州とアジア、ペルシャ湾をつなぐ主要大陸間の通信網が通る。イランが小型潜水艦や水中ドローンなどを動員してケーブルを破損する場合、金融網、軍事通信、AIクラウドインフラまで影響を受ける恐れがある。

UAEアル・ハブトゥール研究センターのムスタファ・アフメド研究員は「どんな攻撃であれ複数の大陸にわたり連鎖的なデジタル災害を触発する恐れがある」とCNNに話した。実際に2024年に紅海ではフーシ派の攻撃を受けた船舶が漂流・沈没する過程で複数の海底通信ケーブルに損傷を与え、関連データトラフィックの約25％に影響を及ぼした前例もある。

◇イスラエル、イラク国内に秘密基地運用

イスラエルが敵対国であるイラク領内でイランに対する空爆用秘密軍事基地を運用してきたという報道も戦争拡大の見方に力を与える。ニューヨーク・タイムズが17日、イラク政府が議会に提出した非公開報告書を引用し、イスラエルが既に知られている西部アルヌカイブ近くの秘密基地のほかにも別の秘密基地をイラク国内に追加で運営してきたと報道した。ウォール・ストリート・ジャーナルは9日にイスラエルがイラン戦争勃発直前にイラク西部の砂漠に構築した秘密基地を特殊部隊の前進基地として活用したと伝えた。

関連報道はイランの反発をさらに拡大する可能性が大きい。イランの立場ではイラクがイスラエルの攻撃ルートに活用されたという主張を展開する名分ができた。イラク国内の武装勢力が武装解除を拒否して攻勢に向けた口実として活用する余地もある。


イラン戦争再開秒読み…サウジとUAE攻撃受けトランプ大統領が強く警告（1）