1カ月以上にわたりどうにか押さえ込まれてきたイラン戦争の火種が、米国とイスラエル、そしてイランのいずれも軍事的選択肢を持ち出したことで、事実上戦争再開寸前に迫っている。サウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）がイランによるものと推定される攻撃を受けた17日、トランプ米大統領はイランに向け武力行使を予告し、イスラエルのネタニヤフ首相と電話で状況を共有しながら攻撃再開の可能性を議論した。

◇UAE原発周辺初めて攻撃…サウジもイラク発のドローン迎撃


戦雲が高まる直接的な導火線は中東の米国の核心同盟国を狙った連続攻撃だ。UAE政府はこの日、西側国境方向から自国領空に侵入したドローン3機のうち2機を迎撃し、残り1機がアブダビのバラカ原発近くの発電機を攻撃し火災が発生したと明らかにした。人命被害や放射性物質流出はなく、被害を受けた設備は非常電力で稼動している。


バラカ原発は韓国電力が独自の技術で輸出し建設したアラブ圏初の商業用原発で、現在韓国人スタッフ300人ほどが滞在しているとみられる。AP通信は「イラン戦争勃発後にバラカ原発が攻撃対象になった初めての事例」と伝えた。韓国電力は「われわれが管理・運営する原発に直接的な攻撃があったのではなく、周辺の別の電力設備で火災が起きたようだ」と話した。

同日サウジ国防省もイラク領空から自国に入ってきたドローン3機を迎撃したと発表した。サウジは「主権と安全保障を侵害しようとするいかなる試みにも必要な作戦措置を取るだろう」と警告した。

UAEとサウジを狙った攻撃の背後はまだ正式に発表されていないが、イランまたはイランの支援を受けるイラク国内の武装勢力のような代理勢力の仕業である可能性が議論される。放射能流出など大型災害につながりかねない原発攻撃が現実化した点で戦争が新たな局面に入ったとの見方もある。これまでホルムズ海峡と石油精製施設、港湾を狙ってきた脅威とは次元が異なるだけに、米国と同盟国の強力な軍事的報復の名分として作用する可能性がある。

◇トランプ大統領「何も残らないだろう」

これらの攻撃が伝えられた後、トランプ大統領はすぐイランに向け圧力をかけるメッセージを出した。トランプ大統領は17日、自身の交流サイト（SNS）のトゥルース・ソーシャルを通じ、「イランの時間は刻々と過ぎている。急いで動かなければ何も残らないだろう」と警告した。中国の習近平国家主席との首脳会談を終えてすぐに米国の要求に応じる終戦案をイランに督促したのだ。

トランプ大統領は続けて、米軍艦がイラン戦闘機を撃墜する人工知能（AI）生成画像を投稿し、武力行使の意志を露骨に示した。彼は米メディアのアクシオスとのインタビューでも「より良い協議案を持ってこなければ以前より強力にイランを攻撃するだろう」と公言した。

軍事的選択肢を再び持ち出す動きも具体化している。アクシオスは「トランプ大統領が19日にホワイトハウスで安全保障関係者らと対イラン軍事オプションを議論する予定」と伝えた。トランプ大統領は16日にワシントン近くの自身のゴルフ場でバンス副大統領、ルビオ国務長官、中央情報局（CIA）のラトクリフ長官、ウィトコフ中東特使ら核心参謀とイラン問題を議論したという。


イラン戦争再開秒読み…サウジとUAE攻撃受けトランプ大統領が強く警告（2）