中東情勢悪化により3月4日に事実上ホルムズ海峡が封鎖されて70日。韓国の貨物船が襲撃と推定される事故に遭うなど安全への懸念が大きくなっているが、下船や帰国を希望する韓国系海運会社所属の船員はまだいないことがわかった。

韓国海洋水産部と海運業界などによると、ホルムズ海峡に足止めされている船舶の韓国人船員は158人と集計された。韓国系海運会社の船舶に123人、外資系海運会社の船舶に35人が乗船中だ。


国際海上労働協約（MLC）などによると、戦争や武力衝突などにより船員の生命と安全に重大な危険が発生した場合、船員は海運会社に下船を要求したり乗船を拒否したりできる。韓国系海運会社はほとんどが労働契約や就業規則を通じて船員が自発的意思により乗船・下船できるようにしている。


海運業界関係者は「船員が下船の意思を明らかにする場合、海運会社が帰国費用を出して帰国させなくてはならない。これに伴い、補給船やクルーボートなどで陸地に移動させ、航空便で安全に帰国できるよう備えている」としながらも、「下船の意思を明らかにした船員は現在までいない」と話した。

現在ホルムズ海峡の通航は制限されているが、陸路移動が完全に遮断されたものではない。実際に現地では停泊中の船舶に補給船とクルーボートなどを投じて物資と人材を供給している。ただ船舶が港に入り接岸する場合、入港料と埠頭使用料など相当な費用が発生する上に安全負担も大きく、多くの海運会社は海上で停泊している。

それなら船員はなぜ広い海で船を守っているのか。元航海士のAさんは「船が移動しなくても船舶内でそれぞれの任務がある。今後通航が再開される場合に備え責任感と職業意識のために下船せず船舶を守っているとみられる」と話した。続けて「自分が抜ければ代替人材が必要な点に対する負担感、業務評価上の不利益などを懸念する場合も一部ありえる」と付け加えた。

また別の海運業界関係者は「危機の中で韓国人特有の粘り強さが作用するのではないか。死地でともに苦労した同僚を置いていくのは容易でなく、『2カ月以上耐えたのだから3カ月耐えられないことはない』という気持ちもあるだろう。韓国系海運会社の韓国人船員はほとんどがパート長クラスで責任感が強い。船長が苦労するのを見て先に降りるというのは簡単でない」と話す。

海運会社ごとに事情は異なるが、代替要員を確保するのも容易でない。業界の人材プールが限定されており外航船員を求めるのは容易でなく、特にホルムズ海峡など危険要因がある海域に行こうとする人材を求めるのはさらに難しい。

苦労するだけに大きな補償を得られたりもする。国際交渉フォーラム（IBF）の基準によると、船舶運航海域が「戦争危険区域」に指定される場合、船員は基本給の100％水準に当たる危険手当を追加で得ることができる。またIBFの補償と別に韓国系海運会社と全国海上船員労働組合連盟は▽1カ月分の通常賃金の50％を激励金として追加支給▽長期乗船同意時に乗務期間を延長し、8カ月以上乗船した船員には超過期間相当の有給休暇追加▽船員の下船権や乗船拒否権行使による欠員発生時には欠員手当て1．5倍支給――などの条件で特別合意した。

船員は個室で生活し、船内にはジムや映画鑑賞室なども備わっており、衛星インターネットや衛星放送などを通じて陸地と疎通しているという。各船には船員規模により最小1人の料理人が食事などを提供し、食料は最小40日分以上備蓄している。

Aさんは「近くで武力衝突が続いており、最近韓国系海運会社の船舶まで攻撃を受けただけに船員の恐怖感は大きいだろう」としながらも「ただ下船できなかったり帰国できないことによる特別な不便さや恐怖を感じる雰囲気ではないという」と伝えた。