一昨日（9日）、モスクワの赤の広場で開かれたロシアの戦勝記念日式典に北朝鮮軍の部隊が初めて参加した。ウクライナ戦争に派兵された約1万1000人の北朝鮮兵力のうち約2000人が戦死した中、北朝鮮軍の軍事パレード行進は朝ロ関係が単なる支援を超えて事実上の「戦時同盟」であることを対外的に鮮明にした象徴的な事件だ。さらにプーチン大統領がクルスク戦闘に参加した北朝鮮将星らに秘密裏に勲章を授与し、先月平壌（ピョンヤン）で開かれた追悼記念館の竣工式にロシアの国防相と下院議長まで派遣したのは、両国の結束が軍事同盟へと急速に進化していることを示している。

尋常でない軍事的結束はすでに韓半島（朝鮮半島）に対する具体的な物理的脅威へと突き進んでいる。北朝鮮は実戦経験を通じてドローン運用や砲兵戦術、電子戦能力を蓄積しており、ロシアの技術支援が疑われる「北朝鮮版K9（新型155ミリ自走砲）」の年内前方配備は、首都圏に対する実質的な圧力となっている。同時に北朝鮮は非核化拒否を憲法に明文化しながら「核保有国地位の固着化」を宣言した。


こうした厳重な時期に韓米同盟の異状ともいえる気流の変化が懸念される。北朝鮮関連の情報共有制限をめぐる論争に続き、在韓米軍副司令官が1カ月間不在になるなど、戦力および指揮の空白が露呈している。トランプ大統領が米中首脳会談において韓国を排除して北朝鮮との接触を議論する可能性があるという見方も出ている状況だ。北朝鮮核問題が強大国間の取引の変数に転落するのは韓国の安保にとって致命的だ。


昨日出国した安圭伯（アン・ギュベク）国防長官とヘグセス米国防長官の会談がいつよりも重要な理由はここにある。政府はまず、損なわれた同盟の信頼を速やかに回復させ、情報共有体系から正常化させなければいけない。これを契機に原子力潜水艦の技術や燃料の確保など独自の抑止力のための「自強」議論を具体的な合意に導く必要がある。米国のホルムズ派兵要求については国益中心の冷静な判断が必要だが、北核への対応権確保という実利を手にする賢明な外交が前提とならなければいけない。赤の広場の軍靴の響きは安保パラダイムの変化を警告している。政府は同盟の復元と安保自強という二つの軸を中心に、実質的な行動に出ることが求められる。