◇AIなど先端技術競争が火に油

各地に潜む紛争の火種に油を注いだのは、先端技術の競争だ。人工知能（AI）をめぐる角逐戦が繰り広げられているが、これには膨大な水が必要だ。AIデータセンターではサーバーを冷却するために冷却水を使い、半導体・バッテリー企業も冷却や洗浄などに莫大な水を使う。大型データセンターの場合、毎日人口5万人の都市ほども水を使うという分析（リンカーン・インスティテュート）が出るほどだ。グーグルなどのビッグテックが水の確保に躍起になっているのはこのためだ。


世界二大人口大国である中国とインドは、すでにこの問題で神経戦を繰り広げている。両国はそれぞれ自国のダムプロジェクトを水力発電を超えた国家主導のAI事業の一環と見て進めているが、これにより国境が接する場所で衝突した。


口火を切ったのは中国だ。昨年7月、チベット自治区からインドへ流れるヤルンツァンポ川（中国名・雅魯蔵布江、インド名・ブラマプトラ川）に世界最大のダムの着工に乗り出したのだ。インドは、中国が一気に水を放流するなどダムを武器化する可能性があるとし、領有権争いがあるアルナーチャル・プラデーシュ地域に10カ所余りのダムを建設すると対抗した。「中国が上流のダムを武器化した場合に備える安全弁だ」（アルナーチャル・プラデーシュ州政府）というわけだ。

シンクタンクの東アジアフォーラムは「この川が『エネルギー・データ戦場』になった」とし、「水力発電を超えてデータ主権まで絡み合った地政学的紛争になっている」と分析した。

米国とメキシコも最近衝突した。米国を源流として両国の国境沿いを流れるリオ・グランデ川をめぐってだ。互いの地形的な必要性に応じ、メキシコが自国に入ってきたこの川の水を米国に送る代わりに、他の地域の川の水を受け取ることにした一種の「水交換協定」（1944年水資源協定）が問題となった。メキシコでの干ばつと産業用水の需要急増で川の水を送れなくなると、この川に接しているテキサス州が直ちに打撃を受けた。ドナルド・トランプ大統領が「関税を課す」と脅した理由だ。

現地メディアは、テキサスに最近データセンターが次々と建設され、水の需要がさらに増えたことも原因だと説明している。「一部の地域は水の緊急事態直前」（フォーブス）という。2月にメキシコ側が水を供給すると米国側をなだめたが、容易には解決しないだろうという見方が支配的だ。

◇国際共助が不可欠…韓国も例外ではない

国家間の葛藤は増えているが、国際的な共助は不十分だ。欧州連合（EU）がデータセンターの水・エネルギー使用の報告を義務化するなど最も積極的に動いているが、欧州地域に限られている。特に世界最強国である米国が1月に国連気候変動枠組条約（UNFCCC）など各種国際機関から脱退したことで、水資源に関する国際規範を導き出すことが一層困難になったという分析が出ている。

韓国も他人事ではない。年間降水量は世界平均の1．3倍だが、夏場に降雨が集中している上に人口密度が高いため、1人当たりの年間利用可能水資源量（1450立方メートル）は世界120位圏の水準だ。半導体・バッテリーなど水集約型産業の比重も大きい。市場調査機関のモルドール・インテリジェンスは、韓国国内のデータセンターの今年の水使用量予想値は860億リットルで、2031年には2倍に増えると予想している。今のところ耐えられない水準ではないが、特定地域に関連施設が集中した場合、問題になる可能性がある。

ソウル大学建設環境工学部のハン・ムヨン名誉教授は「降雨量自体は少なくないが、バラつきがある点が問題だ」とし、「データセンターなど水の使用量は増えており、日常生活はもちろん政策的に雨水を活用するなど、水不足を解決するさまざまな案を検討する必要がある」と指摘した。


水だと思って甘く見るな…石油より恐ろしい「ウォーター・ウォー」（1）