マルコ・ルビオ米国務長官が6日から8日までイタリアのローマとバチカンを訪問し、レオ14世教皇に謁見する。




今回の訪問は、最近の中東戦争を巡ってドナルド・トランプ大統領と教皇庁の間に浮上した激しい葛藤を解消するための「解氷」措置とみられる。


教皇庁と米国務省によると、ルビオ氏は7日にレオ14世教皇と会い、中東情勢などグローバルな懸案について議論する予定だ。

敬虔なカトリック信者であるルビオ氏の教皇謁見は、昨年5月にJ・D・バンス副大統領に同行して以来、約1年ぶりとなる。

ルビオ氏は今回の訪問期間中、イタリアのジョルジャ・メローニ首相との会談も推進しており、疎遠になった両国関係の修復にも乗り出す計画だ。

両者の葛藤は、レオ14世教皇が聖書を引用しながら中東戦争を強く批判したことから始まった。

トランプ大統領はこれを自身に対する攻撃と見なし、教皇に向けて「犯罪問題に弱腰で、外交政策はひどいものだ」と激しい独舌を浴びせた。

この過程で、教皇を擁護したメローニ首相まで非難し、伝統的な友好国との関係までもが冷え込んでいる状態だ。

米国政府がこのように急いで事態の収拾に乗り出した背景には、11月の中間選挙を控えた政治的な思惑がある。

トランプ大統領による教皇攻撃の後、共和党の核心的な支持層である保守的なカトリック有権者から離反の兆しが捉えられたためだ。

特に最近の米国では、カトリックが情緒的な連帯感を与える空間として脚光を浴び、若年層の流入が増えている。したがって、カトリック票の離反は共和党にとって致命的な脅威になりかねないという分析だ。

現地メディアや専門家は、激しい舌戦によって冷え込んだ米国とバチカンの関係が、ルビオ氏の今回の仲裁訪問を通じて実質的な突破口を見いだせるかどうかに注目している。