ドローン教育は飛行にとどまらない。自らドローンを組み立てている米陸軍。 ［写真 米陸軍］
ウクライナ軍から学ぶべきことはドローンだけでない。ウクライナチームはヘッジホッグ訓練で現在も戦場で使用されている先端戦場管理システム「デルタ（Delta）」を使用した。デルタはリアルタイムで戦場情報を収集し、人工知能で膨大なデータを分析して標的を識別し、打撃を調整する。これを通じて「探知－共有－射撃」とつながる迅速なキルチェーンが可能だ。
デルタは2016年、ウクライナの国防NGO「エアロロズヴィドカ」とウクライナ国防省デジタル革新センターが開発した状況認識システムだ。その後、絶えず発展を続けて今日に至っている。旅団級以下で運用する、「砲兵のためのウーバー」と呼ばれる「GISアルタ」もドローンを含むが、基本的には砲兵による打撃を調整するために作られた。一方、デルタは戦術部隊から戦略部隊まで使用され、偵察部隊、民間公務員、外国の情報パートナー、検証済みの民間人の目撃者など、多様な参加者から情報を収集・統合する状況認識および戦場管理システムだ。
ドローン、センサーネットワーク、衛星映像、同盟国情報などのソースを活用し、敵の資産の地理位置データと写真をリアルタイム地図に表示する。デルタの核心アプリ「デルタモニター」はドローン位置、対戦車障壁、塹壕、電子戦基地など600種類以上の情報レイヤーを表示し、これを基盤に広範囲な地域の打撃を支援する。
ヘッジホッグ2025訓練に使用されたデルタは、訓練で運用されたドローンから送られてくる情報を受けてリアルタイム状況図を作成し、その結果を現場のドローン打撃要員に伝達した。デルタは状況認識および戦場管理体系であり、ここに必要なデータは、多様なソースと連結されたネットワークは有無線通信はもちろん、スターリンクを通じてもほぼリアルタイムに伝えられる。これと比較して韓国の戦場管理体系とこれに連結されるネットワークの状況はどうか。
◆正確な戦訓の分析と適用が必要
ヘッジホッグ訓練でのNATOの屈辱は、上で言及したすべてのものが欠如した結果だ。NATO国家もドローンに関心を向けているが、適切な戦訓を迅速に学べていない。エストニア軍事情報センターの前司令官ステン・レイマン氏は「オンラインの映像や報告書だけでは、実際の戦場の教訓を完全に理解することはできない」とし、今回の結果が軍関係者にとって「衝撃的」だったと話した。
元米中央軍司令官のデビ・ペトレイアス氏は「教訓とは単に確認した時ではなく、新たな概念や教義（ドクトリン）、組織構造、訓練、装備要件、さらには人事政策までが変化して初めて学習されるものだ」と強調した。ウクライナの「エアロロズヴィドカ」のマリア・レンベルグ氏は「多くのNATO国家は依然として現代の戦場に対する根本的な理解が不足している」と批判した。ウクライナがドローンをどのように使用しているかについて、NATOはもちろん、我々が学ぶべき理由はここにある。
我々は2015年から大隊級のドローンを使用し、2018年には「ドローンボット戦闘団」も編成した。ところが、現在の韓国軍のドローン運用はどうだろうか。ドローンで入手した情報は迅速に共有されているだろうか。今後導入するドローンはウクライナ戦争で展開されている高強度の電子戦に対応しているだろうか。
軍当局が導入するドローンはまだ国内に生態系をまともに構築できていない。また、戦場管理体系は偵察ドローンが入手した情報を迅速に上級部隊へ伝達できず、その結果、迅速な標的分配や打撃手段の配置が行われない。このように山積した問題を解決しなければ50万人のドローン戦士がいても戦場で機能しない。
ウクライナ軍から学べないのであれば、少なくともNATOの訓練に韓国軍の兵力と装備を派遣して学んでみてはどうか。ウクライナや欧州の戦場は韓国とは環境が異なるという声もあるだろう。しかしドローンが使用される現場は変わらない。異なるのは状況を認識する人々だ。韓国軍はドローンの運用についてどれほど悩み、ドローンの導入と運用に責任がある部署は現実を認識しているのかを問いたい。
チェ・ヒョンホ／ミリドム代表／軍事コラムニスト
「ドローンは脇役にすぎない」…NATO軍を全滅させた「怪物システム」 韓国は現実認識を（1）
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