FPVドローンを操縦するウクライナ兵 ［写真 ミリタルニ］
このような状況下でドローンに関心が集まるのは当然であり、韓国軍でもドローンの早期導入の必要性が提起された。軍当局も最近、安圭佰（アン・ギュベク）国防部長官が「ドローン戦士50万人」の養成を発表し、その呼び水として教育用ドローンの購入を準備している。しかしドローンを軍に導入すればウクライナ軍のように運用できるというわけではない。特に、FPVドローンのような小型ドローンを兵士の手に持たせるだけで解決する問題ではない。
◆ヘッジホッグ2025でNATOの屈辱
欧州各国もウクライナ戦争でドローンの重要性を認識し、導入に動き出している。フランスなど一部の国がFPVドローンを導入しているが、まだ運用戦術などの面においては十分でない状態だ。その結果が2025年5月にエストニアで北大西洋条約機構（NATO）の主管で実施された訓練で明らかになった。
2025年5月、NATO12カ国から1万6000人以上が参加した「ヘッジホッグ2025」訓練がエストニアで実施された。この訓練には仮想の敵軍役をするエストニアのドローンチームと共にウクライナ軍のドローン専門家およそ10人も参加した。ウクライナ軍は戦線が厳しい状況でも訓練のために最前線から兵力を派遣した。
約100人で構成されたエストニア－ウクライナのドローンチームは10平方キロメートルの面積に30機以上のドローンを投入した。実際にウクライナ戦争に投入される量の半分にもならないが、効果は非常に大きかった。10人規模のウクライナチームは半日で装甲車両17台を撃破し、30回の打撃を遂行した。仮想の敵部隊は一日で2個大隊規模に相応する兵力を無力化した。
こうした結果は単にウクライナチームがドローンを使用したことだけで生じるのではない。効率的な運用のための部隊配置、十分な訓練、これまでの戦闘で蓄積したノウハウの迅速な伝達、そして戦場の状況共有のための最新プログラムのおかげだった。
◆まともな訓練の必要性
ドローンを適切に運用するには、うまく構成された教育課程を含む十分な訓練が必要となる。ウクライナのある官民合同FPVスクールでは理論30時間、シミュレーター30時間、実際の飛行60時間、整備・修理・運用実習29時間など計150時間の4週間基本コースを実施している。ロシア軍はFPV運用兵を要請するのに少なくとも100時間以上の飛行訓練が必要だと明らかにした。両国ともに操縦だけを習得するわけではない。ドローン製作・組立・整備などドローン運用に必要な全過程を履修する。
両国ともに実際のドローン教育に先立ち、現実感が高いシミュレーターを使ってドローン操縦の感覚を身につけさせる。ウクライナ軍のドローン教育に使用されるシミュレーターは敏感な軍事資料を除いてゲームとして一般に販売されている。軍に入隊する前に実戦的ゲームでドローン運用の感覚を事前に養う。
ドローン操縦に慣れれば、次は打撃のための訓練だ。ウクライナは各種標的攻撃のためのキルハウス（Kill House）を使う。キルハウスとは戦線で相手にする敵の戦車や車両などを攻略するよう合板の壁や狭い通路、即興で設置された障害物で作られた建物をいう。簡単にいうとドローン用訓練場だ。建物の内部にはドローンが通過するフレームとリング、コンクリート柱の間の狭い隙間、天井につるしたタイヤが設置されている。キルハウスは専用のドローン訓練場、シミュレーションホール、実戦投入中のドローン工房、そして講義室を備えた総合訓練場と共に運用されたりもする。
ウクライナは従来の軍事教育を米国や欧州諸国から学んでいるものの、このように体系的なドローン教育課程を整えた現在は逆に欧州や米国に最新のドローン教育体系を伝えている。
こうして必須操縦教育と応用訓練を受けた者は一般小銃兵のように投入されない。韓国国防部はあたかもすべての兵力が手にする小銃を扱うようにドローン戦士50万人を主唱したが、実際にドローンを使用しているウクライナやロシアは兵士の基本体系ではなく「主特技（専門職種）兵器」として運用している。
旅団単位で編成されたウクライナ軍は傘下大隊にドローン関連の中隊や小隊を編成し、各大隊の任務を支援する方式で運用する。ドローン、特に攻撃用として注目されるFPVドローンは基本武器体系である小銃のように考える人が多いが、専門教育を受けた者が運用する一種の主特技武器として使用しなければならない。操縦士はドローンカメラから送られてくる映像に集中しなければならないため、戦線近くでは敵の攻撃に露出しやすい。こうした理由からウクライナ軍は操縦士のそばに保護する兵力を配置する。
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