今年1－3月期の韓国経済は半導体輸出の好調と投資の回復で予想を上回る大幅な成長となった。ただ、中東戦争の影響が十分に反映されず、半導体に依存した成長という点から、今後を楽観するのは早いとの評価も出ている。

韓国銀行（韓銀）は23日、1－3月期の実質国内総生産（GDP、速報値）が前期（2025年10－12月期）比1．7％成長したと明らかにした。これは2月に提示した予測値（0．9％）の倍に近い。昨年1－3月期の－0．2％から4－6月期は0．7％、7－9月期は1．3％と改善し、10－12月期にまた－0．2％に下落したが、今年1－3月期に急反騰した。今回の成長率は2020年7－9月期（2．2％）以来5年6カ月ぶり最高値。特に昨年10－12月期のマイナス成長との比較で反騰幅が拡大した側面もある。


韓銀は今回の成長の背景に▼民間消費▼半導体中心の輸出▼設備投資の拡大を挙げた。民間消費は衣類など財貨消費増加で0．5％増え、設備投資は機械類と運送装備を中心に4．8％増加した。建設投資も建物・土木工事が増えて2．8％増となった。


特に半導体を含む輸出が成長の核心動力として作用した。1－3月期の輸出は半導体など情報技術（IT）品目を中心に5．1％増加し、2020年7－9月期以来の最大増加率となった。純輸出の成長寄与度は1．1％ポイントと、内需（0．6％ポイント）を大きく上回った。半導体業況は企業の業績でも確認される。サムスン電子は1－3月期の売上高が133兆ウォン（約14兆3300億円）、営業利益が57兆2000億ウォン、SKハイニックスも営業利益が37兆6103億ウォンに急増し、過去最高を更新した。

イ・ドンウォン韓銀経済統計第2局長は「半導体製造業を基準に見ると成長寄与度は55％程度」とし「これを除くと成長率は半分以下に低下する可能性がある」と述べた。製造業は1－3月期に3．9％増加し、2020年10－12月期以降の最大幅となったが、サービス業の増加率は0．4％にとどまり、業種間の回復速度の差も目立った。今回の成長には2月末に勃発した中東戦争のリスクが一部しか反映されていない点も影響した。

実際、ホルムズ海峡を通過した船舶が3月下旬まで国内に入港するなど、今回の集計では中東戦争の影響は大きくないことが分かった。クレジットカードの使用などの消費指標でも顕著な冷え込みは確認されなかったというのが韓銀の説明だ。

ただ、見通しは不確実性が大きい。中東戦争の余波で国際原油価格の上昇やサプライチェーンの混乱が現実化した場合、物価上昇や企業のコスト増を通じて成長率に下方圧力がかかる可能性があるからだ。対外機関もこうした不確実性を反映し、成長率予測値を相次いで下方修正している。経済協力開発機構（OECD）は今年の韓国の成長率予測値を2．1％から1．7％に引き下げ、キャピタルエコノミクス（2．0→1．6％）やシティ（2．4→2．2％）などの主要投資銀行も下方修正した。

一方で、半導体価格の上昇で輸出単価が上がれば、企業の利益拡大や投資増加につながる効果も存在する。実際、1－3月期の実質国内総所得（GDI）は前期比7．5％急増し、1988年以降の最高値となった。貿易条件の改善により企業の収益と実質的な購買力が同時に拡大した結果だ。

韓銀は2月、今年の成長率を2．0％と提示した。達成できるかどうかは半導体好況に伴う成長動力間の力比べにかかっているとの分析だ。イ・ドンウォン局長は「負の影響が大きくなったのは事実だが、半導体輸出や政策効果も期待される」とし「各要因の大きさによって4－6月期と年間の成長率が決まるだろう」と話した。