米ビッグテックで人工知能（AI）発の大規模構造調整が続いている。会社の組織と投資方向性をAI中心に再編するというのが名分だ。一部ではビッグテックが「AIウォッシング（イメージ包装）」で収益性を引き上げているという指摘も出る。

IT業界によると、オープンAIは最近核心役員が相次いで退社した。映像生成AIサービス「ソラ」の開発を総括したビル・ピーブルス氏、最高製品責任者（CPO）を務めたケビン・ウェイル副社長らだ。オープンAIは「会社の製品を再調整し統合する努力の一環」と説明した。メタは全従業員約7万9000人の10％に相当する8000人を来月20日に解雇する計画だ。米国では交流サイト（SNS）のスナップチャットを運営するスナップが全従業員の16％、フィンテック企業のブロックが40％に達するリストラを実施している。


大規模人材縮小にもビッグテックの規模は逆説的に大きくなっている。米ITメディアのインフォメーションによると、グーグルの親会社アルファベットの従業員数は昨年7－9月期基準で19万167人となった。2024年末の18万3323人より約3．7％増えた。メタも昨年7－9月期に7万8450人で、2023年7－9月期の6万6185人より18．5％増えた。


専門家らはビッグテックの大規模リストラを人材再編成の性格とみている。梨花（イファ）女子大学経営学部のチェ・サンミ教授は「コロナ禍時期にデジタル需要爆発とともに積極的に人材を伸ばしたビッグテック企業の選別的な構造調整」と分析した。比較的低い人件費で優れた開発者を雇用する人材アウトソーシングも活発だ。専門人材コンサルティング企業エクスフェノは、グーグル、アップル、メタ、マイクロソフト（MS）、アマゾン、ネットフリックスのビッグテック6社が昨年インドだけで3万2000人を新規採用したと集計した。同じ期間に米国ではビッグテックを含む技術企業人材12万7000人が職を失った。

一部ではビッグテックが大規模リストラを革新で包装しているという指摘も出る。市場調査機関フォレスターは1月の報告書で、「AIが人材を代替し解雇すると発表する多くの企業が（実際には）その職務を代替できるほど成熟し検証されたAIアプリケーションを保有していない」と指摘した。AIを前面に出して投資家を安心させているという見方もある。漢城（ハンソン）大学のクォン・サンジプ教授は「市場は構造調整を財務的な名分として受け止めている」と話した。