米中部軍（CENTCOM）は、ホルムズ海峡一帯でイラン関連船舶を対象に海上封鎖措置を実施してから約1週間で、計27隻の船舶を引き返させたと明らかにした。

これは、イランの海上物流を実質的に遮断しようとする米国の統制戦略が本格化したことを示唆している。


今回の作戦で、封鎖網を回避しようとしていたイラン貨物船「トゥスカ（Tuska）」号が、米海軍によって初めて拿捕された。


オマーン湾付近で引き返し指示を拒否し、航行を強行していたトゥスカ号を阻止するため、米海軍の駆逐艦「スプルーアンス」号はMk-45艦砲を使用し、実弾射撃に踏み切った。

米軍当局は乗組員に機関室からの退避命令を下した後、船舶の推進システムを精密打撃して無力化した。

現在、米海兵隊の捜索チームはトゥスカ号に積載された約5000個のコンテナを全数調査しており、捜索結果に応じて船舶の処理方針を決める予定だ。

船舶はオマーンまで曳航されるか、イランへ送還される可能性が取り沙汰されており、乗組員らは近くイランへ引き渡される見通しだ。

これに対し、イラン軍報道官は「必要な措置を取る」として直ちに反発した。しかし、乗組員の安全などを考慮し、今のところ直接的な軍事対応は控えていると伝えられている。

今回の海上封鎖は、13日にドナルド・トランプ大統領の指示により電撃的に実施された。

イランがイスラエルとレバノンの紛争を理由にホルムズ海峡の封鎖を続けると、米国がイラン行き船舶を直接遮断する「逆封鎖」カードで対抗した。

ブラッド・クーパー中部軍司令官は、すべての船舶を綿密に監視していると明らかにした。ダン・ケイン統合参謀本部議長も、イランを支援するすべての船舶を世界規模で追跡すると強調した。

専門家らは、米海軍による今回の実力行使が、当該海域を通過しようとする民間船舶に強力な警告メッセージとなり、これにより海域への進入自体が大幅に減っていると分析している。