米国とイランの終戦への期待感と次期米連邦準備制度理事会（FRB）議長候補の親暗号資産性向が浮上しビットコインが1カ月ぶりの高値を記録した。中東情勢悪化前と比べ10％以上上昇した。

ブルームバーグとコインマーケットキャップによると、ビットコインは14日の取引時間中に一時7万6094ドルを記録した。24時間前より4％上がり、3月17日以来の最高水準となった。その後は差益確定売りが集まり15日午後2時基準7万4251ドルで取引されている。


暗号資産関連銘柄にも温もりが広がった。この日ニューヨーク証券市場でストラテジーが3．82％、コインベースが5．70％、サークルインターネットが6．90％、ロビンフッドが10．35％など、暗号資産関連株が一斉に値を上げた。


トランプ米大統領が「2日以内に何かが起きるだろう」としてイランとの追加会談の可能性を示したのがこうした薫風の契機となった。トランプ大統領はメディアインタビューを通じ「終戦にとても近づいた」と明らかにした。終戦への期待感が大きくなり国際原油価格はこの日一時1バレル＝86ドル台まで下がった。原油価格の安定は物価上昇圧力を低くし、FRBの利下げ期待感を育て、リスク資産選好度を高める。エリクセンズ・キャピタルのダミアン・ロー最高投資責任者（CIO）は「ホルムズ海峡封鎖が始まったりしたが、市場はトランプ大統領が事実上交渉期間を延長し追加会談を模索している点を肯定的に受け止めた」と分析した。

またこの日公開された次期FRB議長候補のケビン・ウォーシュ氏の財産内訳もやはり好材料として作用した。ウォーシュ氏が米政府倫理局に提出した財産内訳にはDeFiプロトコル、ビットコインインフラ、分散型デリバティブ取引所、予測市場など暗号資産関連投資資産が含まれた。未来アセット証券のソ・サンヨン研究員は「ウォーシュ氏はすべて売却すると発表したが、彼が暗号資産市場を監視する議長である点で期待心理は相変わらずだ」と評価した。

ホルムズ海峡の通行料を暗号資産で徴収しようとするイランの構想も暗号資産需要を刺激している。ドル中心金融網を回避するためビットコインやステイブルコインを決済手段として使うという構想だ。

昨年10月にビットコインは過去最高値となる12万6000ドルを記録した後に急落傾向を見せた。だが中東情勢悪化後は他の資産と比べ収益率でリードし、「デジタル金」として地位回復を狙っている。2月27日のイラン空爆後この日まででビットコインは10％以上上昇したのに対し、金価格は7％下落した。