米国のホルムズ海峡監視任務の核心的な資産である最先端高高度無人偵察機「トライトン（MQ－4C）」が、中東上空で消息を絶ってから5日目に墜落したことが確認された。




14日（現地時間）、米海軍安全司令部は報告書に「2026年4月9日、MQ－4C墜落、人命被害なし」と明記した。ただし、事故の位置は作戦保安（OPSEC）を理由に公開されなかった。今回の事故は200万ドル（約3億1800万円）以上の被害が発生する「クラスA（Class A）」の事故に分類された。


該当の偵察機はイラン関連の作戦遂行中、ペルシャ湾とホルムズ海峡一帯で監視任務を遂行していたところ、オンラインの飛行追跡から突然消えた。米軍事専門誌TWZによると、当時追跡データが途切れる直前、約5万フィートの巡航高度から1万フィート以下へと急激な高度下降が記録された。機体は飛行中の緊急事態を意味するトランスポンダコード7700を送信していたことが分かった。

事故原因は不明だ。同誌は「損失に至った具体的な状況は依然として知られていない」とし、「敵対行為による墜落といういかなる兆候もない」と明らかにした。

特にトライトンは1機あたり約2億3800万ドルに達する高価な資産であり、先端能力を備えた米海軍の核心偵察戦力であるため、実質的な損失はさらに甚大だ。各機体には数千の標的を同時に探知するアクティブ電子走査アレイ（AESA）レーダー、電子光学・赤外線カメラ、電子情報収集装備が搭載されている。

こうした理由から、残骸の回収の成否も重要な変数として指摘されている。万が一、敵対勢力が装備を完全な状態で確保した場合、相当な情報損失につながる可能性があるからだ。ただし、同誌は「現在までに残骸の回収の成否や関連措置については知られていない」と伝えた。

あわせて、事故後に同機種の飛行が一時中断された可能性も提起されている。同誌は「9日以降初めて、また別のMQ－4Cがペルシャ湾上空で飛行する姿が確認された」とし「これは事故後、作戦が一時中断されていた可能性を示唆している」とした。