米国とイランの戦争の余波でガソリン価格が急騰し米国の消費者物価がこの4年で最も急な上昇を示した。

米国労働統計局は10日、3月の消費者物価指数（CPI）が前月比0．9％上昇したと発表した。これは2月の上昇率0．3％を大きく上回る数値で、月間基準では2022年6月の1．2％以降で最も大きい上昇幅だ。前年同月比の上昇率も2月の2．4％から3月は3．3％に上がり、2024年5月の3．3％以来の上昇幅となった。


ただ市場の見通しを大きくはずれてはいない。市場では前月比0．9％、前年比3．3％の上昇を予想した。今回のCPIは中東の戦争の余波が反映された最初の物価指数で市場の関心を集めた。


労働統計局は今回の月間物価上昇分の約4分の3がガソリン価格上昇によるものと説明した。記録的なガソリン価格上昇が物価全体を引き上げた主要因という意味だ。これに対し変動性が大きいエネルギーと食品を除き物価の基調的な流れを示すコア物価指数は0．2％の上昇にとどまり比較的緩やかな流れを見せた。

まだエネルギー部門の衝撃がサービス物価を通じてコアインフレに広まりはしないと分析される。ただ米連邦準備制度理事会（FRB）が年内に金利を下げるという期待は鈍化する雰囲気だ。専門家はホルムズ海峡が再開放されても戦争初期に急騰したエネルギーと商品価格がすぐには以前の水準に戻らないとの見方を出している。