イランをめぐる軍事衝突の余波でホルムズ海峡が事実上封鎖され、ペルシャ湾一帯で船舶約2000隻と船員約2万人が1カ月以上にわたり孤立していることが分かった。一部の船員は食料と飲料水が不足し、釣りで食いつなぐほか、エアコンの凝縮水で生活用水を確保するなど、生存の危機に追い込まれている。

4日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、国連傘下の国際海事機関は、2月末の米国・イスラエルによるイラン空爆以降、ホルムズ海峡を通過した船舶は200隻に満たないと把握している。これにより大半の船舶がペルシャ湾に足止めされ、第2次世界大戦以降、最大規模の海上孤立と評価されている。


現場の状況は急速に悪化している。長期の漂流により生鮮食料と飲料水が底を突き、船員らはソーシャルメディア（SNS）や超短波（VHF）無線を通じて生存方法を共有している。一部の船員はエアコンから出た凝縮水を集めてシャワーや洗濯に使用し、タンカーの側面でマグロやイカ、タチウオなどを捕って食料にしている。


補給も容易ではない。主要な補給拠点であるアラブ首長国連邦（UAE）のフジャイラ港が繰り返し攻撃を受け、供給網に混乱が生じ、果物などの食料品価格も急騰した。船員交代のための航空便も不足し、費用も上昇しており、人員交代が遅れている。

人命被害も発生した。ペルシャ湾に停泊していたタンカー「ASPアバナ号」では先月18日、ラケシュ・ランジャン・シン船長（47）が心筋梗塞の症状を示したが、適切な医療支援を受けられず死亡した。戦争状況により航空搬送が制限され、高速艇で病院へ搬送されたが手遅れだった。

労働団体による救助要請も続いている。ロンドンに本部を置く国際運輸労連（ITF）は、紛争以降、海峡周辺の船員から約1000件の支援要請を受けたと明らかにした。このうち一部は食料不足を訴え、約200人は帰国支援を求めた。問い合わせの半数以上は、戦闘地域にとどまる中での賃金や契約問題に関するものだった。ITFは「船員を危険にさらすことは容認できない」と批判した。

危険が高まる中、賃金はむしろ上昇している。一部の船員派遣会社は平時の2倍水準の給与を提示しており、ホルムズ海峡を航行する船長の場合、月2万6000ドル（約420万円）以上を受け取るケースもあるという。

今回の状況は海上物流にとどまらず、世界の供給網にも衝撃を与えている。国連は今回の状況を、新型コロナウイルス感染症以降、最も深刻な供給網の混乱と評価した。輸送費の上昇や航路の迂回により、救援用の食料や医薬品の輸送が遅れ、一部の物資は数週間にわたり足止めされている。

世界食糧計画（WFP）は、紛争が長期化した場合、既存の3億2000万人の飢餓人口に加え、さらに4500万人が深刻な食料不足に直面する可能性があると警告した。国際救助委員会（IRC）や国連児童基金（ユニセフ）などの支援団体も、物流の混乱により食料や医薬品の供給に支障が生じていると明らかにした。

国際社会はペルシャ湾一帯に安全な航路を設け、船舶と船員を退避させる案を進めているが、戦闘が続く限り実現の可能性は低いとの見方が出ている。