中東の戦争長期化の兆しに4月以降の「物価上昇ドミノ」が現実化するだろうという懸念が大きくなっている。海外の主要投資銀行は韓国の物価見通しを上方修正した。

韓国国家データ処によると、先月のエネルギー物価指数は142．89（以下2020年＝100）を記録し、2015年1月の統計作成開始後の最高値を記録した。1年間に5．2％上がったが、軽油が17．0％、灯油が10．5％、ガソリンが8．0％と価格が急騰した影響だ。石油類が9．9％上がっただけでなく、耐久財が2．0％、繊維製品が2．2％など工業製品物価も上がっている。


先月の工業製品の消費者物価指数は118．80で1985年1月の関連統計作成開始後で最も高かった。1年前より2．7％上がったが、上昇率も2023年10月以降で最も高い。


一度上がると下がりにくいサービス物価も揺れている。1－3月期の上昇率は2．4％で昨年4－6月期の2．4％以来3四半期ぶりの高水準となった。4月から始まった燃油サーチャージ引き上げにともなう国際航空料金上昇はまだ反映されていない。

物流費など運送費用が連鎖的に上がれば宿泊・外食など他のサービス価格にも転嫁され全般的な物価上昇につながる恐れがある。

国内飼料価格上昇で畜産物物価も不安だ。飼料費は畜産物生産費の40～60％を占める。農林畜産食品部によると、養鶏・養豚用など飼料平均価格は昨年11月の1キログラム当たり597ウォンから2月には615ウォンと3％上昇した。ウォン安にともなう輸入原価負担増加が主要因だ。

国際金融センターによると、主要投資銀行8社が提示した今年の消費者物価上昇率見通し平均は2月末の2．0％から3月末には2．4％と0．4ポイント上がった。

物価上昇率2．6％を提示したJPモルガンは報告書で「中東情勢が実質的に改善されなければ5～9月には3％を上回ると予想する。その後の見通しは不確実性がとても大きい状況」とした。やはり2．6％を提示したシティも「4～9月に消費者物価上昇率が概ね2．8～3．3％水準にとどまる可能性が大きい」と予想した。

世界的な食品価格上昇も明確だ。先月の世界食糧価格指数は128．5を記録し前月より2．4％上昇した。

米国の場合、運送コスト増の影響で食料品価格が高騰している。市場調査会社ニールセンIQによると、米国の小売店で最近トマト価格は前年同期比12％、ブルーベリーは20％上昇した。英国食品飲料協会は今年末の食品価格上昇率見通しをこれまでの3．2％から最小9％に上方修正した。