トランプ米大統領が1日（現地時間）、国民向けの演説でイランと合意できない場合は「石器時代に戻す」と宣言し、ペルシア湾に位置するイランの石油拠点、カーグ島に視線が集まっている。この島を焦土化することも可能だと話してきたトランプ大統領の脅迫が現実になる場合、原油価格が1バレルあたり150ドルまで急騰するなど収拾のつかない余波が生じるとの分析が出ている。




トランプ大統領はこの日、「今後2、3週間に猛烈な打撃を加え、彼らを石器時代に引き戻す」とし「我々はイランの油田施設だけはまだ攻撃していない」と強調した。イランの原油輸出の90％を占めるカーグ島が標的になり得るという分析が出てくる理由だ。先月30日、トランプ大統領は自身のSNSにカーグ島を公開的全面破壊対象に挙げたりもした。


イランの海岸から25キロ離れたこの島はイラン経済の核心に挙げられるところだ。保守性向のシンクタンク「民主主義防衛財団（FDD）」のマレキ上級顧問はタイムズ紙に「カーグ島で年間最大780億ドル（約12兆4400億円）の収益が創出される」とし「水深が深く、他のイランの港にはないタンカー接岸施設を備えている」と説明した。

米NBCは「イランは2025年に原油輸出で530億ドルを稼いだと予想されるが、これは年間国民総生産（GDP）の約11％」と分析した。カーグ島の破壊はイラン原油の主な顧客である中国に対する圧力手段となる可能性もある。

カーグ島のこうした価値は逆説的に米国の立場ではリスクが大きい。米外交安保シンクタンク「クインシー研究所」のパルシ副所長は核態勢の見直し（NPR）に「イラン原油の90％が市場から消えれば原油価格が1バレルあたり150ドルを超える可能性がある」と診断した。イランの一日平均輸出原油170万バレルのうちカーグ島を経由する155万バレルが消えると仮定した場合だ。開戦前に72ドル水準だったブレント原油は先月31日基準で118ドルまで上昇した。米政治専門メディアのポリティコもホワイトハウスが原油価格が1バレルあたり150ドルを超える可能性について議論中と報じた。

強い報復を予告してきたイランはガルフ国のエネルギーインフラだけでなく淡水化施設に報復対象を広げるとみられる。海水淡水化施設は海水から塩分と不純物を取り除いて飲み水・生活用水・工業用水に変える設備であり、水が不足するガルフ国家にはライフラインだ。中東地域が全世界の海水淡水化力量の40％以上を占めている。イランとバーレーンはそれぞれ先月7日と8日、自国の淡水化施設が攻撃を受けたと主張した。


「イランを石器時代に戻す」発言のトランプ大統領、カーグ島焦土化で生じる事態（2）