ドナルド・トランプ米国大統領は1日（現地時間）、国民向け演説で「2〜3週間以内にイランを石器時代に戻す」と述べ、イランに対する強力な打撃を予告した。同時に「その期間内に合意に至らなければ、主要目標物を攻撃する」とし、これまで攻撃対象から除外していたエネルギー施設を具体的に挙げた。早期終戦の可能性を示唆しつつも、イランの降伏を引き出すために最大圧力を加えるという通告だ。

この日午後、米国全土に向けて生中継された今回の演説は、事実上の終戦宣言とそのための出口戦略を提示するだろうという現地メディアの予想とは異なっていた。トランプ大統領はこの日の午前中まで、ソーシャルメディアに「イラン新政権の大統領から休戦要請があった」と投稿し、戦争が収束に向かうことを暗示していた。しかし午後の演説では停戦や終戦に言及せず、「（イランと）交渉を継続している」と述べるにとどめた。2〜3週間以内に合意が得られない場合、「発電所を非常に強力かつ同時に打撃する」とした。


新たな内容のない演説をあえて行ったのは、イランに対する軍事作戦が成功していると強調することで、原油価格の上昇や戦争長期化に対する国民の反感を鎮めるためのものだという分析が出ている。トランプ大統領は演説の冒頭で「迅速かつ圧倒的な勝利を収め、核心的な戦略目標の完遂に近づいている」と述べた。CNNは「戦争に対する米国有権者の支持を得るためのあまりにも遅い訴えに近かった」とし、「肝心の戦争終了時期については新たな答えを提示できなかった」と評した。


◇「トランプ演説、週末のイラン奇襲に向けた欺瞞戦術の可能性も」

19分間続いたこの日の演説で、トランプ大統領はホルムズ海峡封鎖により触発された原油価格高騰への懸念を落ち着かせることに相当な時間を割いた。「米国は現在、ほとんど石油を輸入しておらず、今後も輸入しないだろう」と述べ、ホルムズ海峡突破の責任を同盟国に押し付けた。続けて「ホルムズ海峡を通じて石油の供給を受ける世界各国は、自ら海峡を守り原油を使用しろ」とし、「提案がある。米国には石油が溢れている。米国から石油を買え」とも語った。

一方、トランプ大統領が水曜日のこの日午後に国民向け演説を行ったのは、週末を期して奇襲作戦に突入するための、一種の欺瞞戦術である可能性があるという観測も出ている。実際に1月のベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の生け捕り作戦や、2月28日のイラン空爆などは、いずれも株式市場が閉まっている土曜日に行われた。ちょうど米国の株式市場は3日の聖金曜日（グッドフライデー）の休日からの3日間、休場となる。米軍が中東地域にA－10攻撃機18機を追加配備するという報道も流れた。

イランはトランプ大統領の演説後も強硬対応を再確認した。イランの合同軍司令部の報道官は2日の声明で「より広範囲かつ破壊的な対応を続け、敵の最終的な降伏まで戦争を継続する」と明らかにした。この日、イランのタスニム通信によると、イスラム革命防衛隊（IRGC）は声明を通じて「イスラエルと米国を狙った報復作戦の一環として『真実の約束4段階の90次作戦』が実行された」とし、「中東域内の米国の鉄鋼・アルミニウム企業を攻撃した」と主張した。ただし、被害の有無や程度などは確認されていない。